個別株投資に興味があるけれど、「やめとけ」という声も聞いて迷っていませんか？
「個別株はやめとけ」と言われる理由には、価格変動リスク、銘柄選定の困難さ、集中投資リスクなどがあります。統計的には、個人投資家の多くが市場平均（インデックス）に劣るパフォーマンスを示すというデータも存在します。
しかし、個別株投資が必ずしも「悪い選択」というわけではありません。適切なリスク管理と勉強を行えば、初心者でも挑戦できる投資法です。
この記事では、個別株投資のリスク実態、インデックス投資との比較、失敗しないための対処法を解説します。
この記事のポイント:
- 個別株投資は価格変動リスク・銘柄選定の困難さ・集中投資リスクがある
- 統計的には個人投資家の多くが市場平均に劣る
- 分散投資・長期保有・財務分析の勉強でリスクは軽減可能
- 初心者はまずインデックス投資から始め、余裕があれば個別株に挑戦
- 新NISAの成長投資枠で個別株投資も可能だが、リスク許容度を理解してから判断
1. 「個別株やめとけ」と言われる背景
「個別株はやめとけ」と言われる主な理由は以下の通りです：
- 価格変動リスクが大きい: 企業業績に直結するため、業績悪化や倒産で大きな損失を被る可能性がある
- 銘柄選定が難しい: 財務諸表の分析、業界知識、市場の先読みなど専門知識が必要
- 分散投資が困難: 限られた資金で複数銘柄に分散投資するのは難しく、特定企業に集中投資してしまいがち
- インデックスに勝てない: 統計的には個人投資家の多くが市場平均（S&P 500等のインデックス）に劣る
- 時間・労力の負担: 継続的な企業分析、市場監視、ニュースチェックが必要
これらの理由から、特に投資初心者には「個別株よりインデックス投資を推奨」という意見が多く見られます。
2. 個別株投資のリスク実態
(1) 価格変動リスク（企業業績に直結）
個別株の株価は、その企業の業績に直結します。業績が好調なら株価は上昇しますが、業績が悪化すれば株価は大きく下落します。
実例（過去の倒産・業績悪化事例）:
- 東芝: 2017年に不正会計問題で株価が急落、東証1部から2部へ降格
- 日本航空（JAL）: 2010年に経営破綻、100%減資で株主は損失
- 米国エンロン: 2001年に不正会計発覚、倒産で株主は資産ゼロ
これらの事例のように、個別株投資では企業の倒産リスクも考慮する必要があります。
(2) 銘柄選定の困難さ（企業分析の負担）
個別株投資では、投資先企業を自分で選定する必要があります。そのためには以下のような企業分析が求められます：
必要な分析項目:
- 財務諸表: 貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の読み方
- 業績指標: PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）等
- 業界動向: 競合他社の状況、規制変更、技術革新の影響
- 経営陣: 経営者の実績、企業文化、コーポレートガバナンス
これらの分析には膨大な時間と労力がかかり、投資初心者には高い障壁となります。
(3) 集中投資リスク（分散投資の難しさ）
個別株投資では、資金が特定の企業に集中しがちです。例えば、投資資金が100万円の場合、日本株は100株単位での購入が基本なため、1銘柄に30〜50万円投資することになり、2〜3銘柄にしか分散できません。
集中投資のリスク:
- 1社の業績悪化が資産全体に大きな影響を与える
- 特定業界に集中した場合、業界全体の不振で資産が減少
- 倒産リスクが資産全体に及ぶ
一方、インデックスファンドなら数百〜数千社に分散投資でき、1社の倒産が全体に与える影響は限定的です。
3. インデックス投資との比較
(1) リターンの違い（統計的な勝率）
統計的には、個人投資家の多くが市場平均（S&P 500等のインデックス）に劣るパフォーマンスを示すと言われています。
長期的なパフォーマンス比較:
- S&P 500指数（過去20年）: 年平均リターン約10%
- 個人投資家の平均リターン: 年平均約4〜6%（売買タイミングのミス、手数料等で劣る）
個別株投資で市場平均を上回るには、銘柄選定の正確さ、売買タイミングの判断、継続的な企業分析が必要です。
(2) リスク分散の差
| 比較項目 | 個別株投資 | インデックス投資 |
|---|---|---|
| 分散効果 | 低い（数銘柄に集中） | 高い（数百〜数千社に分散） |
| 企業倒産リスク | 1社の倒産が大打撃 | 1社の倒産の影響は限定的 |
| 業界リスク | 特定業界に集中しがち | 全業界に分散 |
| リスク管理 | 自己責任で分散が必要 | 自動的に分散される |
インデックス投資は、自動的に分散投資が行われるため、リスク管理の負担が少ない点が特徴です。
(3) 時間・労力の負担
個別株投資の時間・労力:
- 企業分析: 財務諸表、決算短信、業界ニュースのチェック（週5〜10時間程度）
- 市場監視: 株価の変動、経済指標、企業発表のモニタリング（毎日）
- 銘柄選定: 投資候補の絞り込み、比較検討（月数時間）
インデックス投資の時間・労力:
- ファンド選定: 最初の1回のみ（数時間）
- モニタリング: 年1〜2回のリバランス確認程度
時間・労力の負担を考慮すると、インデックス投資は「ほったらかし投資」として人気があります。
4. 個別株投資で失敗しないための対処法
(1) 分散投資の実践（複数銘柄への分散）
個別株投資でリスクを軽減するには、複数銘柄に分散投資することが重要です。
分散投資の目安:
- 最低5〜10銘柄に分散（1銘柄の比率は全体の10〜20%以内）
- 異なる業界に分散（テクノロジー、金融、ヘルスケア、消費財等）
- 地域も分散（日本株・米国株・欧州株等）
米国株なら1株から購入できるため、少額でも分散投資が可能です（例: Apple 1株、Tesla 1株、Microsoft 1株等）。
(2) 長期保有の基本（短期売買を避ける）
個別株投資では、短期的な値動きに振り回されず、長期保有を前提とすることが推奨されます。
長期保有のメリット:
- 短期的な株価変動の影響を受けにくい
- 企業の成長を待つことで高リターンが期待できる
- 売買手数料や税金のコストを抑えられる
長期保有の目安: 最低3〜5年、できれば10年以上の保有を前提に銘柄選定を行う。
(3) 財務分析の基礎知識を学ぶ
個別株投資では、財務諸表の読み方や業績指標の見方を学ぶことが重要です。
学習リソース:
- 書籍: 「ウォール街のランダム・ウォーカー」「バフェットの財務諸表を読む力」等
- オンライン講座: Udemyの「株式投資入門」、日本証券業協会の投資教育資料
- 企業情報: 会社四季報、有価証券報告書、決算短信
最低限、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、配当利回り、売上・利益成長率を理解することが推奨されます。
5. 初心者が個別株投資を始める前に知るべきこと
(1) 新NISAでの個別株投資の注意点
新NISAの成長投資枠では、個別株投資が可能ですが、以下の点に注意が必要です：
NISA口座での個別株投資の注意点:
- 損益通算ができない: NISA口座での損失は、他の課税口座の利益と相殺できない
- 繰越控除ができない: 損失を翌年以降に繰り越して利益と相殺することもできない
- 非課税枠の再利用は年単位: 売却後の非課税枠の復活は翌年以降
このため、NISA口座では長期保有を前提とした安定銘柄を選ぶことが推奨されます。
(2) まずはインデックス投資から始める選択肢
初心者にはまず、つみたて投資枠でインデックスファンド（eMAXIS Slim全世界株式等）から始めることが推奨されます。
インデックス投資から始めるメリット:
- 分散投資が自動で行われる
- 銘柄選定の負担がない
- 長期的に市場平均のリターンが期待できる
- 時間・労力の負担が少ない
インデックス投資で投資の基礎を学び、余裕資金ができてから個別株に挑戦する方法もあります。
(3) 個別株に向いている人・向いていない人
個別株投資に向いている人:
- 企業分析や財務諸表の勉強が楽しいと感じる
- リスクを理解した上で高リターンを狙いたい
- 時間と労力を継続的に投資できる
- 余裕資金で投資できる（生活資金は別に確保）
個別株投資に向いていない人:
- 投資に時間をかけたくない
- リスクを最小限に抑えたい
- 企業分析や市場監視が負担に感じる
- 短期的な値動きに一喜一憂してしまう
自分の性格やライフスタイルを考慮して、個別株投資が向いているかどうかを判断しましょう。
6. まとめ：個別株は本当にやめるべきか
「個別株やめとけ」と言われる理由には、価格変動リスク、銘柄選定の困難さ、集中投資リスクがあります。統計的には個人投資家の多くが市場平均に劣りますが、適切なリスク管理を行えば初心者でも挑戦可能です。
次のアクション:
- 初心者はまずインデックス投資から始め、投資の基礎を学ぶ
- 余裕資金ができたら、少額から個別株投資を試してみる
- 分散投資・長期保有・財務分析の勉強を実践する
- 新NISAの成長投資枠を活用する場合は、リスク許容度を理解した上で判断
個別株投資は「やめるべき」というよりも、「リスクを理解し、適切に管理すれば挑戦できる投資法」と言えます。自分の投資スタイルに合った方法を選びましょう。