なぜ米国株マクドナルド（MCD）に注目するのか
「安定した配当収入を得られる米国株を探している」「マクドナルド株は投資先として適している？」──こうした疑問を抱く投資家は少なくありません。
マクドナルド（ティッカー：MCD）は、25年以上連続増配を続ける配当貴族銘柄として知られています。グローバル展開とフランチャイズモデルにより、安定したキャッシュフローを生み出しています。
この記事では、マクドナルド株の基本情報・株価/配当の推移・投資メリット/リスク・日本からの購入方法と税制を詳しく解説します。
この記事のポイント:
- マクドナルドは配当貴族銘柄で、25年以上連続増配
- 配当利回りは約2-3%で、安定した配当収入が期待できる
- 1株から購入可能で、最低4-6万円程度から投資可能
- フランチャイズモデルで景気変動に強い収益構造
- NISA成長投資枠で購入可能、日本分の税金は非課税
マクドナルド株の基本情報
マクドナルドは、世界最大のファストフードチェーンです。
(1) 企業概要と事業内容
マクドナルドは、世界100カ国以上で約4万店舗を展開しています。事業の約95%はフランチャイズ方式で運営され、ロイヤリティ収入と不動産収入が主な収益源です。
(2) ティッカーシンボルと市場情報
- ティッカーシンボル: MCD
- 上場市場: ニューヨーク証券取引所（NYSE）
- 時価総額: 約2,000億ドル以上
※出典: Yahoo Finance、マクドナルドIR資料
(3) 配当貴族とは何か
配当貴族（Dividend Aristocrat）とは、S&P500銘柄のうち25年以上連続増配を続けている銘柄です。マクドナルドは配当貴族の一つで、安定した配当が期待できます。
株価・配当の推移と財務分析
マクドナルド株の過去5年の推移を確認します。
(1) 過去5年の株価推移
2020年から2025年にかけて、マクドナルド株は堅調に推移しています。コロナ禍でも、テイクアウトやデリバリーサービスの拡大により業績を維持しました。
(2) 配当履歴と配当利回り
マクドナルドの配当利回りは約2-3%です。配当性向は50-60%程度で、増配余地があります。
※出典: マクドナルドIR資料、Yahoo Finance
(3) 財務指標（売上・利益・PER・PBR）
- 売上高: 約240億ドル（2024年）
- 営業利益率: 約40-45%（フランチャイズモデルの高収益性）
- PER: 約20-25倍
- PBR: 約8-10倍
※出典: マクドナルド10-K年次報告書
マクドナルド株の投資メリットとリスク
投資メリットとリスクを整理します。
(1) メリット：安定配当、インフレ耐性、ブランド力
- 安定配当: 25年以上連続増配で、配当収入が期待できる
- インフレ耐性: 価格転嫁しやすく、インフレ環境でも収益維持
- ブランド力: 世界的なブランド認知度で、長期的な競争優位性
(2) リスク：景気変動、為替リスク、競争環境
- 景気変動: 飲食業界は景気後退時に売上減少のリスク
- 為替リスク: ドル建て資産のため、円高で円換算リターンが減少
- 競争環境: 健康志向の高まりや競合の台頭
(3) 投資に向いている人・向いていない人
- 向いている人: 安定した配当収入を求める長期投資家
- 向いていない人: 高成長を求める投資家（マクドナルドは成熟企業）
日本からマクドナルド株を購入する方法と税制
日本の主要ネット証券で購入できます。
(1) 主要ネット証券での購入方法（SBI・楽天・マネックス）
SBI証券・楽天証券・マネックス証券で、ティッカーシンボル「MCD」を検索し、注文画面から購入します。
(2) 最低購入金額と手数料
- 最低購入金額: 1株から購入可能（約4-6万円程度）
- 売買手数料: 約定代金の0.495%（各証券会社）
- 為替手数料: 片道25銭/ドル
※2025年10月時点。最新情報は各証券会社サイトで確認してください。
(3) 配当金の税金（米国10%、日本20.315%、外国税額控除）
- 米国: 10%源泉徴収
- 日本: 20.315%課税
- 外国税額控除: 確定申告で米国10%を日本の所得税から差し引き可能
※出典: 国税庁
(4) NISAでの購入可否と注意点
新NISA制度の成長投資枠で購入可能です。年間240万円まで非課税で投資でき、配当・売却益が非課税となります。ただし、米国での源泉徴収10%は避けられません。
まとめ：マクドナルド株の投資判断ポイント
マクドナルド株は、配当貴族として安定した配当収入を期待できる銘柄です。フランチャイズモデルにより、景気変動にも比較的強い収益構造を持っています。
次のアクション:
- 配当利回り約2-3%を確認し、配当投資戦略に組み込む
- NISA成長投資枠を活用して税制メリットを享受する
- 長期投資前提で、ドルコスト平均法で分散購入する
長期的な視点で、マクドナルド株への投資を検討しましょう。