「米国株は割高」という声が高まる背景
「米国株が高すぎるのでは？」「今から投資しても大丈夫？」と不安を感じている投資家の方は少なくありません。S&P500は過去10年で大きく上昇し、PER（株価収益率）も歴史的な平均を上回る水準で推移しています。
しかし、「割高」という指標だけで投資判断をするのは危険です。過去には割高と言われながらも上昇を続けた局面もあれば、割高から暴落した局面もあります。この記事では、現在の米国株のバリュエーション（株価評価）を複数の指標で分析し、割高局面での投資戦略を解説します。
この記事のポイント:
- S&P500のPERは20-25倍で、長期平均（15-18倍）よりやや高い
- ITバブル期（PER 30倍超）やリーマン前と比べると極端な割高ではない
- 低金利環境や企業収益成長により、割高でも上昇する可能性はある
- 割高局面ではドルコスト平均法で時間分散し、リスクを軽減する
- 長期投資前提なら、タイミングを過度に気にする必要はない
(1) 過去10年の株価上昇率
S&P500は2015年から2025年にかけて約2倍以上に上昇しました。特に2020年以降のコロナ後の金融緩和により、株価は大きく上昇しています。この急激な上昇が、「割高では？」という警戒感を生んでいます。
(2) PERが過去平均を上回る水準
S&P500のPERは現在20-25倍前後で推移しており、過去30年の平均である15-18倍を上回っています（2025年1月時点）。この水準を見て、多くの投資家が「割高」と感じるのは自然な反応です。
(3) 投資家の警戒感
「バブルではないか」「調整（株価下落）が来るのでは」といった警戒感が広がっており、新規投資をためらう投資家が増えています。特に、過去のITバブルやリーマンショックを経験した投資家ほど、慎重になる傾向があります。
米国株の現在のバリュエーション分析
株価の割高・割安を判断するには、複数の指標を総合的に見る必要があります。
(1) PER（株価収益率）から見た割高度
PERは「株価 ÷ 1株利益」で計算され、株価が利益の何倍かを示します。S&P500の現在のPERは約20-25倍で、長期平均（15-18倍）より高い水準です。
ただし、PERが高い理由は複数あります。例えば、低金利環境では、将来の利益がより高く評価されるため、PERが上昇する傾向があります。
(2) PBR（株価純資産倍率）の推移
PBRは「株価 ÷ 1株純資産」で計算され、企業の純資産に対して株価がどれだけ高いかを示します。S&P500のPBRは現在4倍前後で、こちらも過去平均（2-3倍）を上回っています。
(3) シラーPER（CAPE）の分析
シラーPERは、過去10年間の平均利益を使って計算したPERで、景気変動の影響を除いた長期的な割高度を測る指標です。現在のシラーPERは約30倍前後で、長期平均（16-17倍）を大きく上回っています。
ただし、ITバブル期（2000年）のシラーPERは44倍に達しており、現在はその水準には達していません。
(4) バフェット指標（時価総額/GDP比率）
バフェット指標は、米国株式市場の時価総額をGDP（国内総生産）で割った値です。100%を超えると割高とされ、現在は約180%前後と言われています（2025年時点）。これは歴史的に高い水準ですが、ITバブル期の140%を上回っています。
(5) セクター別の割高度
米国株式市場はセクターによって割高度が大きく異なります。例えば、テクノロジーセクターは歴史的にPERが高く（30-40倍も珍しくない）、エネルギーや金融セクターは低PER（10-15倍）で推移しています。
(6) 予想PERと実績PERの比較
予想PERは、来期の予想利益に基づくPERです。現在の予想PERは約18-22倍で、実績PER（20-25倍）よりやや低い水準です。これは、市場が今後の企業収益成長を期待していることを示しています。
過去の割高局面との比較
(1) ITバブル期（2000年）のバリュエーション
2000年のITバブル期、S&P500のPERは約30倍、シラーPERは44倍に達しました。特にテクノロジー株のPERは100倍を超える銘柄もあり、極端な割高状態でした。その後、2000-2002年にかけて約50%以上の下落が起きました。
(2) リーマンショック前（2007年）の水準
2007年のリーマンショック前、PERは約20倍前後で、現在とほぼ同じ水準でした。ただし、当時は住宅バブルと金融機関の過剰なレバレッジが問題となり、2007-2009年にかけて約40%以上下落しました。
(3) 現在との共通点と相違点
共通点:
- PERが過去平均を上回る
- 株価が長期間上昇している
- 一部で「バブル」との声
相違点:
- ITバブル期ほど極端な高PERではない
- 企業収益は堅調に成長している（ITバブル期は利益のない企業も多かった）
- 金融システムの健全性は当時より改善
(4) 過去の割高局面からの教訓
過去の割高局面から学べることは、「割高だからすぐ暴落する」とは限らないことです。割高でも数年間上昇を続けることもあります。一方で、極端な割高状態は調整（下落）を伴うことが多いのも事実です。
割高でも株価が上昇する理由
(1) 企業収益の継続的成長
米国企業は過去10年間で利益を大きく伸ばしています。特にGAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）などのテクノロジー企業は、収益性が高く、安定した成長を続けています。株価が上昇しても、利益成長が追いつけば、PERは低下します。
(2) 低金利環境の影響
金利が低い環境では、将来のキャッシュフローの現在価値が高まるため、株価が上昇しやすくなります。過去10年間の低金利環境が、株価上昇を後押ししてきました。
(3) テクノロジー企業の構造的優位性
現代のテクノロジー企業は、プラットフォームビジネスやサブスクリプションモデルにより、安定した収益を上げています。これは過去の製造業中心の経済とは異なる構造です。
(4) グローバル経済の成長
米国企業は世界中で事業を展開しており、新興国の経済成長が米国企業の利益にも貢献しています。
(5) 長期的な資金流入トレンド
年金基金や個人投資家からの長期的な資金流入が、米国株式市場を支えています。特に、インデックス投資の普及により、S&P500への資金流入が続いています。
割高局面での投資戦略とリスク管理
(1) ドルコスト平均法による時間分散
ドルコスト平均法とは、毎月一定額を投資する方法です。株価が高い時は少なく、安い時は多く買えるため、平均購入単価を抑えられます。割高局面では特に有効な戦略です。
例えば、毎月5万円ずつ投資すれば、株価が下がった時には自動的に多くの株を買えます。
(2) 一括投資vs分割投資
割高局面では、一括投資よりも分割投資の方がリスクを抑えられます。例えば、300万円を一括投資するのではなく、月10万円ずつ2年半かけて投資する方が、下落局面でのダメージを軽減できます。
(3) セクター分散の重要性
テクノロジー株だけに集中投資すると、セクター全体が下落した時のダメージが大きくなります。ヘルスケア、生活必需品、金融など、異なるセクターに分散することで、リスクを分散できます。
(4) 長期投資前提の考え方
過去のデータを見ると、S&P500に15年以上投資した場合、元本割れする確率はほぼゼロと言われています。短期的な割高・割安にとらわれず、長期保有を前提とすることが重要です。
(5) 調整局面への心構え
米国株式市場では、年に1-2回程度、10-20%の調整（下落）が起こることは珍しくありません。こうした調整局面で慌てて売却せず、継続して投資できる心構えが必要です。
(6) 新規投資vs既存ポジション保持
既に米国株を保有している方は、長期保有を継続することが推奨されます。一方、新規投資する方は、ドルコスト平均法で少しずつ投資を始めるのが良いでしょう。
まとめ：割高論と投資判断の考え方
米国株は複数のバリュエーション指標で見ると、歴史的な平均よりは高い水準にあります。しかし、ITバブル期ほど極端な割高ではなく、企業収益の成長や低金利環境を考慮すれば、必ずしも「バブル」とは言えません。
割高かどうかの判断は、タイミング予測と同様に困難です。長期投資を前提とするなら、ドルコスト平均法で時間分散し、調整局面でも継続する姿勢が重要です。
次のアクション:
- 長期投資前提で米国株投資を検討する
- ドルコスト平均法で分割投資を始める
- セクター分散でリスクを軽減する
- 調整局面（10-20%下落）を想定した心構えを持つ
市場の短期的な変動に一喜一憂せず、自分の投資方針を貫くことが、長期的な資産形成につながります。
※本記事は2025年1月時点の情報です。バリュエーション指標は変動するため、最新のデータは各情報源でご確認ください。投資判断は自己責任で行ってください。