米国株 下落 ランキング確認方法|投資判断のポイント解説

公開日: 2025/10/19

米国株の下落率ランキングを確認する理由

米国株投資をしていると、「今日はどの銘柄が大きく下落したのか?」「下落銘柄の中に割安な投資機会があるのでは?」と考えることがあるでしょう。下落率ランキングを活用すれば、市場の動向を把握し、投資判断の材料にできます。

この記事のポイント:

  • 下落率ランキングは日次・週次・月次で確認できる
  • Yahoo Finance、MarketWatch、日本の証券会社ツールが主要なスクリーニングツール
  • 下落要因を分析(決算ミス、セクター全体の調整、個別企業の構造的問題)
  • 「落ちるナイフをつかむな」の原則:下落銘柄が必ずしも割安とは限らない
  • ナンピン買いはリスクが高く、ファンダメンタルズ分析と損切りライン設定が必須

この記事では、米国株の下落率ランキングを確認する方法と、下落銘柄への投資判断のポイントを解説します。

下落率ランキングの基礎知識

(1) 下落率とは(計算方法と期間)

下落率とは、株価が前日(または前週・前月)と比べてどれだけ下がったかを示す指標です。

計算式: 下落率(%)= (現在の株価 - 前日の終値)÷ 前日の終値 × 100

例えば、前日終値が100ドルで、現在の株価が90ドルなら、下落率は -10% です。

下落率ランキングは、以下の期間で確認できます:

  • 日次:1日の下落率
  • 週次:1週間の下落率
  • 月次:1ヶ月の下落率
  • 年初来:年初からの下落率

(2) 下落と暴落の違い

一般的に、以下のような区分がされています(明確な定義はありません):

下落率 区分
日次 -5〜-10% 大幅下落
日次 -20%以上 暴落
高値から -10% 調整局面
高値から -20% 弱気相場(Bear Market)

(3) 値下がりランキングの種類(日次・週次・月次)

  • 日次ランキング:当日の下落率TOP銘柄。短期トレーダー向け
  • 週次ランキング:1週間の下落率。中期的な調整局面の把握に有効
  • 月次ランキング:1ヶ月の下落率。長期的なトレンド転換の確認に使用

主要な下落率確認ツール

(1) Yahoo Finance Losers(日次下落率TOP)

Yahoo Finance(https://finance.yahoo.com/losers)では、当日の米国株下落率ランキングを確認できます。

特徴:

  • 無料で利用可能
  • リアルタイムに近い更新(15分遅れ)
  • 下落率・出来高・前日比などを一覧表示
  • 個別銘柄のニュース・決算情報へのリンクあり

使い方:

  1. Yahoo Financeにアクセス
  2. 上部メニューから「Screeners」→「Day Losers」を選択
  3. 下落率順にソートされた銘柄リストを確認

(2) MarketWatch Stock Screener(カスタム条件設定)

MarketWatch(https://www.marketwatch.com/tools/screener/stock)では、下落率だけでなく、時価総額・セクター・配当利回りなどでフィルタリングできます。

特徴:

  • カスタム条件でスクリーニング可能
  • セクター別の下落率ランキング
  • 下落要因のニュース記事へのリンク

使い方:

  1. MarketWatch Stock Screenerにアクセス
  2. 「Performance」セクションで「% Change」を設定(例:-10%以下)
  3. 時価総額やセクターでフィルタリング
  4. 結果を下落率順にソート

(3) 日本の証券会社ツール(SBI証券・楽天証券)

日本の主要証券会社では、日本語で米国株の下落率ランキングを確認できます。

SBI証券:

  • 米国株取引画面から「値下がりランキング」を選択
  • 日次・週次・月次のランキングを表示
  • 日本語での銘柄名・業種表示

楽天証券:

  • 米国株ページから「値下がり率ランキング」を選択
  • 下落要因のニュース解説(日本語)
  • チャート・財務データへのリンク

下落要因の分析方法

下落率ランキングを確認したら、次に下落要因を分析します。

(1) 決算ミスによる下落

決算発表後、市場予想を下回る業績が発表されると、株価が急落することがあります。

分析ポイント:

  • EPS(1株あたり利益)が市場予想を下回ったか
  • 売上高が市場予想を下回ったか
  • ガイダンス(業績見通し)が引き下げられたか

判断:

  • 一時的な要因(天候不順、サプライチェーン問題など)なら、反発の可能性あり
  • 構造的な問題(競合激化、需要減少など)なら、さらなる下落リスクあり

(2) セクター全体の調整局面

特定セクター全体が下落している場合、個別企業の問題ではなく、市場全体の調整局面の可能性があります。

例:

  • 金利上昇 → ハイテク株全体が下落
  • 原油価格急落 → エネルギーセクター全体が下落

判断:

  • セクター全体の調整なら、長期的には反発の可能性あり
  • ただし、セクターのトレンド転換(例:化石燃料から再生可能エネルギーへ)なら注意

(3) 個別企業の構造的問題

不祥事・訴訟・CEOの退任・競合企業の台頭などにより、個別企業が下落することがあります。

例:

  • 不正会計の発覚
  • 主力製品の特許切れ
  • 大口顧客の喪失

判断:

  • 構造的問題の場合、回復には長期間かかる可能性あり
  • ファンダメンタルズが悪化しているなら、投資を避けるべき

下落銘柄への投資判断とリスク管理

(1) 「落ちるナイフをつかむな」の原則

投資の格言に「Don't catch a falling knife(落ちるナイフをつかむな)」というものがあります。これは、急落している銘柄に飛びつくと、さらに下落して損失が拡大するリスクがあることを意味します。

下落銘柄が必ずしも割安とは限りません。下落要因を分析し、底打ちを確認してから投資することが重要です。

(2) ファンダメンタルズ分析との併用

下落率だけでなく、ファンダメンタルズ(企業の財務状況・業績)を分析することが必須です。

確認すべき指標:

  • PER(株価収益率):同業他社と比較して割安か
  • PBR(株価純資産倍率):資産価値に対して割安か
  • 負債比率:財務健全性は維持されているか
  • 営業キャッシュフロー:本業で稼ぐ力があるか

下落しても、ファンダメンタルズが健全なら、長期的には回復の可能性があります。

(3) ナンピン買いのリスクと損切りライン

ナンピン買いとは、下落時に追加購入して平均取得単価を下げる手法です。

リスク:

  • 下落要因が構造的問題の場合、損失が拡大する
  • 資金が拘束され、他の投資機会を逃す

推奨対応:

  • ナンピン買いをするなら、下落要因が一時的であることを確認
  • 損切りラインを設定(一般的に購入価格から -7〜-10%)
  • 損切りラインに達したら、機械的に売却して損失を限定

まとめ:下落率ランキングを活用した賢い投資判断

米国株の下落率ランキングは、市場の動向を把握し、投資機会を見つけるための有効なツールです。ただし、下落銘柄が必ずしも割安とは限らないため、以下のポイントを守ることが重要です。

次のアクション:

  • Yahoo Finance、MarketWatch、日本の証券会社ツールで下落率ランキングを確認する
  • 下落要因を分析(決算ミス、セクター全体の調整、個別企業の構造的問題)
  • ファンダメンタルズ分析(PER、PBR、負債比率、営業CF)を併用する
  • 「落ちるナイフをつかむな」の原則を守り、底打ちを確認してから投資する
  • ナンピン買いをする場合は損切りラインを設定し、リスク管理を徹底する

下落率ランキングは、あくまで投資判断の材料の1つです。下落要因を冷静に分析し、ファンダメンタルズが健全な銘柄を選ぶことで、長期的な資産形成を目指しましょう。投資判断は自己責任で行ってください。

よくある質問

Q1米国株の下落率ランキングを確認できる無料ツールはありますか?

A1Yahoo Finance Losers(日次ランキング)、MarketWatch Stock Screener(カスタム条件設定)、SBI証券・楽天証券の米国株値下がりランキング(日本語)が主要なツールです。いずれも無料で利用できます。

Q2下落と暴落の違いは何ですか?

A2一般的に、日次で5-10%程度の下落を大幅下落、20%以上の急落を暴落と呼びます。また、高値から10%の下落を調整局面、20%以上の下落を弱気相場(Bear Market)と呼びます。ただし、明確な定義はありません。

Q3下落銘柄をナンピン買いするのは有効ですか?

A3下落要因が一時的(決算ミス、セクター全体の調整など)なら有効ですが、構造的問題(不祥事、競合激化など)なら損失拡大リスクが大きいです。ファンダメンタルズ分析と損切りライン設定(購入価格から-7〜-10%)が必須です。

Q4下落銘柄に投資する際の損切りラインはどう設定すべきですか?

A4一般的に購入価格から-7〜-10%が目安です。損切りラインに達したら機械的に売却し、損失を限定します。投資スタイルやリスク許容度により調整が必要ですが、損失が拡大する前に決断することが重要です。

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