米国株投資を始めたけれど、「ソニーADR」という言葉の意味が分からない...
「ソニーのADRとは何か？」「東証で買うソニー株とどう違うのか？」「どちらを買うべきなのか？」と疑問に思っている日本人投資家は多いのではないでしょうか。ソニーグループは東京証券取引所（証券コード: 6758）に上場していますが、ADR（米国預託証券）として米国市場でも取引されています。
この記事では、ソニーADRの基本的な仕組みから、ソニーグループの事業概要と強み、東証上場株との違い、そして日本の証券会社での購入方法まで、初心者にも分かりやすく解説します。
この記事のポイント:
- ADR（米国預託証券）の仕組みとソニーADRのティッカーシンボル（SONY）を理解できる
- ソニーグループの事業セグメント構成（ゲーム35%、音楽14%、映画11%等）が分かる
- 東証上場株（6758）とADR（SONY）の取引市場・通貨・価格差の違いを比較できる
- 楽天証券・SBI証券・マネックス証券でのADR購入方法を学べる
- 配当金の二重課税、外国税額控除、為替リスクの注意点を知ることができる
1. ソニーADRとは（米国市場で取引される預託証券）
ソニーADRは、ソニーグループの株式を裏付けとして、米国市場で取引される預託証券です。ADR（American Depositary Receipt、米国預託証券）の仕組みと、ソニーADRの基本情報を見ていきましょう。
(1) ADR（米国預託証券）の基本的な仕組み
ADRは、実際の株式ではなく、株式を裏付けとした証書です。具体的な仕組みは以下の通りです。
- 預託銀行（Depositary Bank、例: JP Morgan、Citibank等）が、ソニーグループの株式を東京市場で購入し、保管します。
- 預託銀行は、保管した株式を裏付けとして、米国市場でADRを発行します。
- 投資家は、米国市場（NYSE）でADRを売買します。ADRは米ドル建てで取引され、配当金も米ドルで受け取ります。
- 投資家がADRを保有している限り、預託銀行が東京市場の株式を保管し続けます。
この仕組みにより、米国の投資家は東京市場で口座を開設することなく、米国市場でソニー株を取引できます。日本の投資家も、米国株取引口座があれば、ソニーのADRを購入できます。
(2) ソニーADRのティッカーシンボル（SONY）
ソニーグループのADRティッカーシンボルはSONYです。NYSE（ニューヨーク証券取引所）に上場しており、米国市場で取引されています。
取引情報:
- ティッカーシンボル: SONY
- 取引市場: NYSE（ニューヨーク証券取引所）
- 通貨: 米ドル建て
- 株価: 29.56ドル（2025年11月14日時点）
- 52週レンジ: 18.41-31.50ドル
- 時価総額: 約180.38B（約1,803億ドル）
(3) NYSE上場のスポンサード型ADR
ソニーのADRは、スポンサード型ADR（Sponsored ADR）です。これは、企業が主体的に管理・発行するADRで、以下の特徴があります。
スポンサード型ADRの特徴:
- 企業が預託銀行と預託契約を結び、ADRを発行
- 企業が投資家向けに情報開示を行い、配当金の支払いもスムーズ
- 米国証券取引委員会（SEC）への登録が必要な場合もある
アンスポンサード型ADRとの違い:
- アンスポンサード型ADR: 企業の関与なく、預託銀行が独自に発行するADR。情報開示が限定的で、配当金の支払いが遅れる場合がある。
スポンサード型ADRの方が、企業の関与があり情報開示が充実しているため、投資家にとって安心感があります。
2. ソニーグループの事業概要と強み
ソニーグループは、日本を代表するグローバル企業であり、多様な事業セグメントで収益を上げています。
(1) 主要な事業セグメント（ゲーム35%、音楽14%、映画11%、エレクトロニクス18%）
ソニーグループの事業は、以下のセグメントで構成されています。
主要な事業セグメント（売上構成比、概算）:
- ゲーム&ネットワークサービス（G&NS）: 約35%
- PlayStation 5、PlayStation 4、ゲームソフト販売
- PlayStation Networkによるオンラインサービス
- 音楽: 約14%
- Sony Music Entertainment（レコード会社）
- 音楽配信サービス
- 映画: 約11%
- Sony Pictures Entertainment（映画製作・配給）
- テレビ番組制作
- エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション（EP&S）: 約18%
- テレビ（Bravia）、オーディオ機器、カメラ等
- イメージング&センシング・ソリューション（I&SS）: 約14%
- イメージセンサー（スマートフォン用等）
- 金融: 約7%
- ソニー生命保険、ソニー損害保険
- その他: 約1%
- 半導体製造装置、その他事業
ソニーは、エンターテインメント（ゲーム、音楽、映画）とエレクトロニクス（テレビ、カメラ、イメージセンサー）の両面で強みを持つ企業です。
(2) グローバル展開と時価総額（約180.38B）
ソニーグループは、世界中で事業を展開するグローバル企業です。
企業の基本情報:
- 設立: 1946年（東京通信工業として創業）
- 本社: 東京都港区
- 従業員数: 約108,900人（連結、2024年3月31日時点、公式IR資料）
- 総資産: 約27.6兆円（2024年3月期、公式IR資料）
- 時価総額: 約180.38B（約1,803億ドル、2025年11月時点）
ソニーは、日本を代表するグローバル企業として、世界中で高いブランド認知度を誇ります。
(3) 2024-2025年の業績見通し（純利益1.05兆円予想）
ソニーグループは、2025年に純利益予想を1.05兆円に上方修正しました。
2024-2025年の主なトピック:
- 「鬼滅の刃」の成功: 映画「鬼滅の刃 無限城編」が大ヒットし、映画事業の収益を牽引
- PlayStation 5の好調: 世界的な需要が堅調で、ゲーム事業が好調
- イメージセンサーの需要増: スマートフォンやデジタルカメラ向けのイメージセンサーが好調
アナリストの評価:
- コンセンサス: Strong Buy（4人が買い推奨、0人が売り推奨）
- 平均目標株価: 33.66ドル（2025年11月時点、現在値29.56ドルから約14%の上昇余地）
アナリストの評価は高く、今後の業績拡大が期待されています。
3. 東証上場株（6758）とADR（SONY）の違い
東証上場株（6758）とADR（SONY）は、同じソニーグループを指しますが、取引市場や通貨が異なります。
(1) 取引市場の違い（東京証券取引所 vs NYSE）
| 項目 | 東証上場株（6758） | ADR（SONY） |
|---|---|---|
| 取引市場 | 東京証券取引所（プライム市場） | NYSE（ニューヨーク証券取引所） |
| 通貨 | 日本円建て | 米ドル建て |
| 配当金 | 日本円で受け取り | 米ドルで受け取り |
| 税務処理 | 日本の課税のみ | 米国と日本の二重課税 |
東証上場株は日本円建てで取引されるため、為替リスクを気にせずに投資できます。一方、ADRは米ドル建てで取引されるため、為替リスクが発生しますが、ドル建て資産を増やしたい投資家には適しています。
(2) 取引通貨の違い（円建て vs ドル建て）
東証上場株（6758）の取引（円建て）:
- 株価: 約4,000-5,000円台（2024-2025年）
- 配当金: 日本円で受け取り
- 為替リスク: なし
ADR（SONY）の取引（ドル建て）:
- 株価: 29.56ドル（2025年11月14日時点）
- 配当金: 米ドルで受け取り
- 為替リスク: あり（円高ドル安で円建て評価額が減少）
(3) 価格差と為替レートの影響
ADRの価格は、東京市場の株価と為替レート（円ドル）を考慮した理論価格で取引されます。しかし、市場の需給により、ADRの価格と東京市場の株価に一時的な価格差が生じることがあります。
価格差の例:
- 東京市場（6758）: 4,500円
- 為替レート: 1ドル=150円
- 理論価格: 4,500円 ÷ 150円 = 30ドル
- 実際のADR価格: 29.56ドル
この場合、ADRの価格が理論価格よりも若干低く、約0.44ドルの価格差が生じています。この価格差を利用して利益を得る戦略を「裁定取引」と呼びますが、リスクや取引コストが伴うため、初心者にはおすすめしません。
(4) 流動性と取引時間の比較
東証上場株（6758）の取引時間（日本時間）:
- 前場: 9:00〜11:30
- 後場: 12:30〜15:00
- 出来高: 1日あたり約500万-1,000万株（通常時）
ADR（SONY）の取引時間（日本時間）:
- 通常取引: 23:30〜翌6:00（夏時間: 22:30〜翌5:00）
- プレマーケット: 17:00〜23:30（証券会社によって異なる）
- アフターマーケット: 翌6:00〜翌10:00（証券会社によって異なる）
- 出来高: 1日あたり約100万-300万株（通常時）
東証上場株の方が出来高が多く、流動性が高い傾向があります。ADRは米国市場の営業時間中に取引でき、東京市場の取引時間外でも売買できるというメリットがあります。
4. ソニーADRの購入方法（日本の証券会社で買える）
ソニーのADRは、日本の主要ネット証券会社で通常の米国株と同じように購入できます。
(1) 主要ネット証券での取引（楽天証券・SBI証券・マネックス証券）
日本の主要ネット証券会社は、米国株取引口座でADRを購入できます。
楽天証券:
- 米国株取引手数料: 約定代金の0.495%（最低0ドル、上限22ドル）
- 取扱ADR銘柄: 米国株全体で約5,000銘柄以上
- 為替手数料: 片道25銭
- 楽天ポイントが貯まる
SBI証券:
- 米国株取引手数料: 約定代金の0.495%（最低0ドル、上限22ドル）
- 取扱ADR銘柄: 5,000銘柄以上（米国株全体）
- 為替手数料: 片道25銭
マネックス証券:
- 米国株取引手数料: 約定代金の0.495%（最低0ドル、上限22ドル）
- 米国株の情報量が充実（ADR銘柄の詳細情報も豊富）
- 為替手数料: 買付時0銭（売却時25銭）
※上記手数料は2024年11月時点の情報です。最新の手数料は各証券会社の公式サイトでご確認ください。
これらの証券会社で、米国株取引口座を開設すれば、ソニーのADRを購入できます。
(2) 米ドル建てでの購入手順
ADRは米ドル建てで取引されるため、日本円から米ドルに両替する必要があります。
取引の流れ:
- 証券会社で米国株取引口座を開設
- 日本円を米ドルに両替（為替手数料: 片道25銭程度）
- 米ドル建てでソニーのADRを購入（ティッカーシンボル: SONY）
- 配当金は米ドルで受け取り、日本円に両替するか米ドルのまま保有
為替リスクの管理:
- 円安ドル高の時期に購入すると、円建てでの取得価格が高くなります。
- 円高ドル安の時期に購入すると、円建てでの取得価格が低くなります。
為替リスクを理解し、長期的な視点で投資することが重要です。
(3) 為替手数料と取引手数料
為替手数料:
- 日本円を米ドルに両替する際にかかる手数料
- 主要ネット証券: 片道25銭程度（100ドルあたり25円）
- 往復で50銭（100ドルあたり50円）
取引手数料:
- 米国株を売買する際にかかる手数料
- 主要ネット証券: 約定代金の0.495%（最低0ドル、上限22ドル）
例: 1,000ドル分のソニーADRを購入する場合:
- 為替手数料: 1,000ドル × 0.0025 = 2.5ドル（片道）
- 取引手数料: 1,000ドル × 0.00495 = 4.95ドル
- 合計: 約7.5ドル（片道）
為替手数料と取引手数料を考慮し、投資額を決定することが重要です。
5. 税金と為替の注意点（二重課税・為替リスク）
ソニーのADRに投資する際、税金と為替に関していくつかの注意点があります。
(1) 配当金の二重課税（米国と日本）
ADRの配当金には、米国と日本の両方で課税される二重課税が発生します。
税務処理の流れ:
- 米国での源泉徴収: 配当金に対して米国で10%の源泉徴収が行われます。
- 日本での課税: 日本では、配当所得として20.315%（所得税15.315%+住民税5%）が課税されます。
このように、2段階の課税が発生します。
(2) 外国税額控除の仕組み
二重課税を一部軽減するために、日本の税制には外国税額控除という制度があります。これは、外国で課税された税金を日本の所得税から差し引ける仕組みです。
外国税額控除の手続き:
- 確定申告書に「外国税額控除」の欄を記入
- 外国で源泉徴収された税額を証明する書類（配当金の支払通知書等）を添付
- 控除額が計算され、日本の所得税が減額されます
詳細は国税庁のウェブサイト（https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1240.htm）を確認するか、税理士に相談することをおすすめします。
(3) 為替レート変動による影響
ADRは米ドル建てで取引されるため、為替レート（円ドル）の変動が円建てでのリターンに影響します。
為替リスクの例:
- 購入時の為替レート: 1ドル=150円
- 株価: 30ドル → 円建て取得価格: 4,500円
- 売却時の為替レート: 1ドル=140円
- 株価: 30ドル → 円建て売却価格: 4,200円
- 為替差損: 300円（株価は変わらないが、円高ドル安により損失発生）
逆に、円安ドル高が進めば、株価が変わらなくても円建てでの評価額が上昇します。
(4) 配当権利確定月（3月と9月）
ソニーグループの配当権利確定月は、3月と9月です。これらの月の権利確定日に株主である必要があります。
配当スケジュール（概算）:
- 中間配当: 9月末日が権利確定日 → 12月頃に配当金支払い
- 期末配当: 3月末日が権利確定日 → 6月頃に配当金支払い
配当を受け取りたい場合は、権利確定日の2営業日前（権利付最終日）までに株式を購入する必要があります。
配当利回り:
- 2025年時点で約0.57%（米国市場）
- 配当性向: 10.59%
ソニーの配当利回りは他の日本企業と比較して低めですが、成長投資を優先する方針を取っています。
6. まとめ：ソニーADR投資を検討する際のポイント
ソニーADR（ティッカーシンボル: SONY）は、米国市場で取引される日本を代表するグローバル企業の預託証券です。東証上場株（6758）と同じ企業を指しますが、取引市場、通貨、税務処理が異なります。
この記事のポイント（再確認）:
- ソニーADRはNYSE上場のスポンサード型ADRで、ティッカーシンボルはSONY
- ソニーグループはゲーム（35%）、音楽（14%）、映画（11%）、エレクトロニクス（18%）等の多様な事業で収益を上げている
- 東証上場株は円建て・日本の営業時間中取引、ADRはドル建て・米国の営業時間中取引
- 楽天証券、SBI証券、マネックス証券などで米国株取引口座を開設すれば購入可能
- 配当金には米国と日本の二重課税が発生し、外国税額控除で一部軽減可能
- 為替リスクがあるため、長期的な視点で投資することが重要
ソニーADR投資を検討する際のポイント:
取引時間と通貨を考慮: 米ドル建て資産を増やしたい場合はADR、円建てで管理したい場合は東証上場株が適しています。
為替リスクを理解: ADRは為替リスクがあるため、長期的な視点で投資することが重要です。
事業セグメントの多様性: ソニーはエンターテインメント（ゲーム、音楽、映画）とエレクトロニクス（テレビ、カメラ、イメージセンサー）の両面で強みを持ち、収益源が分散されています。
成長投資優先の方針: 配当利回りは約0.57%と低めですが、成長投資を優先しています。キャピタルゲイン（値上がり益）を期待する投資スタイルに適しています。
アナリストの評価: コンセンサスは「Strong Buy」で、平均目標株価は33.66ドル（約14%の上昇余地）です。
次のアクション:
- まずは楽天証券、SBI証券、マネックス証券などで米国株取引口座を開設する
- 東証上場株（6758）とADR（SONY）の株価・配当利回りを比較する
- 為替リスクと税務処理を考慮し、投資判断を行う
- 少額から投資を始め、ADRの取引方法や配当の受取を実際に体験する
ソニーのADRは、米国市場を通じて日本を代表するグローバル企業に投資できる魅力的な選択肢ですが、為替リスクや二重課税などの注意点を理解した上で投資することが重要です。投資判断は自己責任で行ってください。この記事は情報提供を目的としており、個別銘柄や投資商品を推奨するものではありません。