米国株で高配当と連続増配を両立させたい方へ
米国株投資を始めるにあたり、「安定した配当収入が欲しい」と考える日本人投資家は少なくありません。特に40代以降で老後資金の形成を意識し始めると、高配当銘柄だけでなく「毎年配当が増える連続増配銘柄」にも関心が向きます。しかし、高配当と連続増配を同時に満たす銘柄をどう探せばよいのか、どんなリスクがあるのか、分からないことも多いでしょう。
この記事では、米国株で高配当かつ連続増配を実現している銘柄の探し方、配当貴族・配当王の違い、セクター別の特徴、そして税金や為替リスクまで、日本人投資家が押さえておくべきポイントを網羅的に解説します。
この記事のポイント:
- 配当貴族（25年以上連続増配）と配当王（50年以上連続増配）の定義と違いを理解
- 証券会社のスクリーニングツールやETF（NOBL）を活用した効率的な銘柄探し
- セクター分散の重要性（ヘルスケア・生活必需品・公益事業など）
- 米国株配当の税金（米国10%＋日本20.315%）と外国税額控除の概要
- 為替リスクへの対処法（ドルコスト平均法による分散）
1. なぜ高配当×連続増配銘柄が注目されるのか
高配当と連続増配を兼ね備えた銘柄は、長期投資家にとって魅力的な選択肢です。ここでは、その理由を3つの視点から整理します。
(1) 配当収入と値上がり益の両立
高配当銘柄は定期的なキャッシュフローを生み出しますが、配当が毎年増えていく銘柄であれば、インフレにも対応しやすくなります。配当が増えることで、長期保有するほど投資元本に対する利回り（取得価格ベースの利回り）が上昇していく点が特徴です。
(2) 老後資金形成への適性
40代〜60代の投資家にとって、退職後の安定収入源として配当は重要です。米国企業は年4回の配当支払いが一般的で、連続増配を続ける企業は財務基盤が安定していることが多いため、減配リスクが低い傾向にあります。
(3) 減配リスクの低さ
25年以上、あるいは50年以上連続で増配を続けてきた企業は、景気後退期でも配当を守ってきた実績があります。これは企業が配当政策を重視し、株主還元を経営の優先事項としている証拠と言えます。
2. 配当貴族・配当王の定義と違い
米国株の連続増配銘柄を探す際、よく耳にするのが「配当貴族（Dividend Aristocrats）」と「配当王（Dividend Kings）」という言葉です。
(1) 配当貴族（25年以上連続増配）の条件
配当貴族とは、S&P 500指数の構成銘柄のうち、25年以上連続で増配している企業を指します。2025年時点で69社が該当し、2025年の新規追加企業にはFactSet（FDS）、Erie Indemnity（ERIE）、Eversource Energy（ES）が含まれます。
配当貴族はS&P Dow Jones Indicesが管理する「S&P 500 Dividend Aristocrats Index」として指数化されており、ProShares S&P 500 Dividend Aristocrats ETF（ティッカー: NOBL）として個別銘柄を選ばずに分散投資することも可能です。
(2) 配当王（50年以上連続増配）の条件
配当王とは、50年以上連続で増配している企業を指します。配当貴族と異なり、全上場企業が対象となるため、S&P 500に含まれない中小型株も含まれます。2025年時点で55社が配当王に該当しています。
配当王には3M、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンなど、誰もが知る大手企業が名を連ねています。
(3) 2025年時点の銘柄数（配当貴族69社、配当王55社）
2025年3月時点で、配当貴族は69社、配当王は55社に増加しています。トランプ関税による市場の不安定化を背景に、野村證券の分析では「配当貴族への注目が高まっている」と指摘されています。
3. 高配当×連続増配銘柄の探し方（スクリーニング方法）
実際に高配当かつ連続増配の銘柄を探すには、以下の方法が有効です。
(1) 証券会社のスクリーニングツール活用
楽天証券、SBI証券、マネックス証券などの主要ネット証券は、米国株のスクリーニング機能を提供しています。以下の条件を組み合わせて検索すると、高配当×連続増配銘柄を絞り込めます。
- 配当利回り: 4%以上（目安）
- 連続増配年数: 10年以上、25年以上など
- 配当性向（Payout Ratio）: 80%以下（持続可能性の目安）
高配当利回りが株価下落の結果でないかを確認するため、過去1年の株価推移や業績トレンドも合わせてチェックしましょう。
(2) 配当利回り・配当性向・配当成長率の確認
高配当であっても、配当性向が100%を超えている場合は、配当が利益を上回っており、持続可能性に疑問符がつきます。また、配当成長率（過去5年・10年の年平均増配率）を確認することで、今後も増配が期待できるか判断材料になります。
Sure Dividendなどの海外サイトでは、配当王の利回りランキングが公開されており、2025年時点で利回り最大6.5%の銘柄も含まれています。
(3) S&P配当貴族指数・配当貴族ETF（NOBL）の活用
個別銘柄選定に自信がない場合や、分散投資を優先したい場合は、ProShares S&P 500 Dividend Aristocrats ETF（NOBL）への投資が選択肢となります。このETFは配当貴族69社に分散投資できるため、個別銘柄の業績悪化リスクを軽減できます。
4. セクター別の特徴と分散投資のポイント
高配当×連続増配銘柄は、セクターによって特性が異なります。
(1) ヘルスケア・生活必需品セクターの安定性
ヘルスケア（医薬品・医療機器）や生活必需品（食品・日用品）セクターは、景気後退期でも需要が安定しているため、配当の持続性が高いと言われています。ジョンソン・エンド・ジョンソンやコカ・コーラなどが代表例です。
(2) 公益事業・通信セクターの高利回り
公益事業（電力・ガス）や通信セクターは、規制産業であり安定したキャッシュフローを生み出すため、配当利回りが高めになる傾向があります。2025年の高配当トップ3には、医薬品大手ファイザー（6.6%）、化学大手ダウ（6.4%）、通信大手ベライゾン（6.1%）が含まれます。
(3) セクター分散の重要性
特定セクターに偏ると、そのセクター固有のリスク（規制変更、技術革新、景気サイクル）の影響を受けやすくなります。複数セクターから銘柄を選ぶことで、ポートフォリオ全体の安定性を高めることができます。
5. 高配当×連続増配銘柄の注意点とリスク
魅力的な高配当×連続増配銘柄ですが、以下のリスクにも注意が必要です。
(1) 高利回りが株価下落の結果でないか確認
配当利回りは「年間配当金÷株価」で計算されるため、株価が下落すると利回りは上昇します。高利回りが業績悪化による株価下落の結果である場合、減配リスクが高まります。最新の決算（10-K、10-Q）で財務状況を確認しましょう。
(2) 配当性向の持続可能性
配当性向が高すぎる（80%以上、特に100%超）場合、企業が利益のほとんどを配当に回しており、事業への再投資余力が限られます。景気悪化時には減配リスクが高まる可能性があります。
(3) 米国株配当の税金（米国10%・日本20.315%）
米国株の配当は、まず米国で10%の源泉徴収が行われ、その後日本で20.315%（所得税15.315%＋住民税5%）が課税されます。この二重課税を一部調整するのが「外国税額控除」ですが、計算や申告手続きが複雑です。詳細は国税庁のウェブサイトや税理士に相談することをおすすめします。
なお、NISA口座で米国株を保有する場合、日本の課税（20.315%）は非課税になりますが、米国での10%源泉徴収は避けられません。
(4) 為替リスク（ドル建て配当の円換算変動）
米国株の配当はドル建てで支払われるため、円換算すると為替レートの影響を受けます。円高になれば受取額は減り、円安になれば増えます。長期投資であれば、為替タイミングを気にしすぎず、定期積立（ドルコスト平均法）で為替変動リスクを分散する方法が一般的です。
6. まとめ：長期配当投資で押さえるべきポイント
米国株で高配当×連続増配銘柄を探すには、配当貴族（25年以上連続増配）や配当王（50年以上連続増配）のリストを起点に、証券会社のスクリーニングツールやETF（NOBL）を活用する方法が効率的です。
セクター分散を意識し、配当利回りだけでなく配当性向や配当成長率も確認することで、持続可能な配当投資を実現できます。税金（米国10%＋日本20.315%）や為替リスクも考慮し、NISA口座の活用や定期積立による分散を検討しましょう。
次のアクション:
- 証券会社のスクリーニングツールで配当貴族・配当王をリストアップ
- セクター分散を意識して複数銘柄を選定
- NISA口座の開設を検討（日本の課税を非課税化）
- 定期積立で為替リスクを分散
長期的な配当収入の成長を目指し、自分に合った投資戦略を構築していきましょう。