米国株取引にかかる手数料の種類
米国株に投資したいけれど、手数料がよく分からなくて不安…そんな悩みはありませんか？
米国株取引には、取引手数料だけでなく為替手数料（円⇔米ドル変換時）やその他の費用がかかります。証券会社によって料金体系が異なるため、総合コストで比較することが重要です。
この記事では、米国株取引にかかる手数料の種類、主要ネット証券（楽天証券・SBI証券・マネックス証券等）の手数料比較、隠れコストへの注意点、そして手数料を抑えるコツを詳しく解説します。
この記事のポイント:
- 米国株取引には取引手数料・為替手数料・その他の費用がかかる
- 主要ネット証券（楽天・SBI・マネックス）の取引手数料は0.495%で横並び
- 楽天証券とSBI証券は為替手数料無料、マネックス証券は売却時25銭/米ドル
- 取引手数料だけでなく、為替手数料も含めた総合コストで比較すべき
- 新規口座開設キャンペーンや米国ETF買付無料プログラムを活用して手数料を削減
(1) 取引手数料（売買ごとに発生）
取引手数料とは、米国株を売買する際に証券会社に支払う手数料です。
主要ネット証券の取引手数料（2025年11月時点）:
- 楽天証券: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- SBI証券: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- マネックス証券: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- 松井証券: 0.495%（税込、上限22米ドル）
主要ネット証券の取引手数料は横並びで、約定代金の0.495%です。上限は22米ドルのため、約定代金が4,444米ドル（約67万円、1ドル=150円換算）を超える場合は、一律22米ドルの手数料となります。
具体例:
- 1,000ドル分購入: 手数料4.95ドル
- 5,000ドル分購入: 手数料22ドル（上限適用）
(2) 為替手数料（円⇔米ドル変換時）
為替手数料とは、円を米ドルに両替する際、または米ドルを円に戻す際にかかる手数料です。
主要ネット証券の為替手数料（2025年11月時点）:
- 楽天証券: 米ドルリアルタイム為替手数料 片道0銭
- SBI証券: 為替手数料無料（2024年12月から）
- マネックス証券: 買付0銭、売却25銭/米ドル
楽天証券とSBI証券は為替手数料が無料ですが、マネックス証券は売却時に25銭/米ドルの為替手数料がかかります。
具体例（10,000ドル売却時の為替手数料）:
- 楽天証券: 0円
- SBI証券: 0円
- マネックス証券: 2,500円（25銭 × 10,000ドル）
為替手数料は「隠れコスト」とも呼ばれ、証券会社選びで見落としがちなポイントです。
(3) その他の費用（口座管理料、SEC手数料等）
米国株取引では、以下のようなその他の費用がかかる場合があります。
その他の費用:
- 口座管理料: 主要ネット証券では無料（一部の銀行系証券では有料の場合あり）
- SEC手数料: 米国現地取引所手数料（売却時のみ、微額）
- 為替スプレッド: 為替レートの買値と売値の差（証券会社により異なる）
主要ネット証券では口座管理料が無料ですが、銀行系証券では年間数千円の口座管理料がかかる場合があります。
2. 主要ネット証券の手数料比較（2025年11月時点）
主要ネット証券の手数料を比較します。
(1) 楽天証券：取引手数料0.495%、為替手数料0銭
楽天証券の手数料体系:
- 取引手数料: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- 為替手数料: 米ドルリアルタイム為替手数料 片道0銭
- 口座管理料: 無料
特徴:
- 為替手数料無料で総合コストが低い
- 楽天ポイントが貯まり、楽天経済圏のユーザーに人気
- 米国株式取引手数料無料プログラム（新規口座開設者向け、最大2ヶ月間）
- 指定米国ETFの買付手数料無料
楽天証券は、為替手数料無料・楽天ポイント還元・米国ETF買付無料プログラムなど、総合的なコスト削減策が充実しています。
(2) SBI証券：取引手数料0.495%、為替手数料無料（2024年12月から）
SBI証券の手数料体系:
- 取引手数料: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- 為替手数料: 無料（2024年12月から）
- 口座管理料: 無料
特徴:
- 2024年12月から為替手数料を完全無料化
- 米国株取扱銘柄数が業界最多水準（約5,600銘柄）
- 住信SBIネット銀行との連携で外貨積立が便利
- 指定米国ETFの買付手数料無料
SBI証券は、為替手数料無料化により楽天証券と並ぶ低コスト証券会社となりました。取扱銘柄数の多さも魅力です。
(3) マネックス証券：取引手数料0.495%、売却時25銭
マネックス証券の手数料体系:
- 取引手数料: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- 為替手数料: 買付0銭、売却25銭/米ドル
- 口座管理料: 無料
特徴:
- 買付時の為替手数料は無料だが、売却時に25銭/米ドルかかる
- 米国株分析ツール・情報が充実（銘柄スカウター米国株、トレードステーション等）
- 米国ETF買付手数料無料プログラム
マネックス証券は、売却時の為替手数料25銭/米ドルがネックですが、情報提供や分析ツールの充実度が高く、米国株投資に詳しくなりたい投資家に人気です。
(4) その他のネット証券（松井証券、DMM株、moomoo証券）
松井証券:
- 取引手数料: 0.495%（税込、上限22米ドル）
- 為替手数料: 片道25銭/米ドル
DMM株:
- 取引手数料: 無料（取引手数料0円）
- ただし、為替スプレッド（買値と売値の差）が大きい場合あり
moomoo証券:
- NISA口座での米国株手数料無料
- 新興ネット証券として低コスト競争を加速
DMM株は取引手数料無料を謳っていますが、為替スプレッドが大きい可能性があるため、総合コストで比較する必要があります。
手数料比較表（2025年11月時点）:
| 証券会社 | 取引手数料 | 為替手数料（買付） | 為替手数料（売却） | 口座管理料 |
|---|---|---|---|---|
| 楽天証券 | 0.495% (上限22ドル) | 0銭 | 0銭 | 無料 |
| SBI証券 | 0.495% (上限22ドル) | 無料 | 無料 | 無料 |
| マネックス証券 | 0.495% (上限22ドル) | 0銭 | 25銭/ドル | 無料 |
| 松井証券 | 0.495% (上限22ドル) | 25銭/ドル | 25銭/ドル | 無料 |
※手数料は変更される可能性があるため、最新情報は各証券会社の公式サイトでご確認ください。
3. 隠れコストに注意：為替手数料とその他の費用
取引手数料が安くても、為替手数料やその他の「隠れコスト」が高い場合、総合コストが高くなる可能性があります。
(1) 為替手数料が総合コストに与える影響
為替手数料は、頻繁に売買する場合に大きな影響を与えます。
具体例（10,000ドル売買を年10回行う場合）:
楽天証券・SBI証券（為替手数料無料）:
- 為替手数料: 0円
マネックス証券（売却時25銭/ドル）:
- 為替手数料: 2,500円 × 10回 = 25,000円/年
年間で25,000円の差が生じるため、頻繁に売買する場合は為替手数料無料の証券会社が有利です。
(2) 為替スプレッド（買値と売値の差）
為替スプレッドとは、為替レートの買値と売値の差のことです。証券会社によっては、為替手数料が無料でも為替スプレッドが大きい場合があります。
チェックポイント:
- 証券会社の為替レート表示で、買値（TTS）と売値（TTB）の差を確認
- スプレッドが大きい場合、実質的な為替コストが高い
主要ネット証券では為替スプレッドは小さい傾向ですが、一部の証券会社では注意が必要です。
(3) SEC手数料（米国現地取引所手数料）
SEC手数料は、米国株売却時に課される米国現地取引所手数料です。微額（売却代金の約0.00051%）ですが、証券会社によっては請求される場合があります。
4. 投資スタイル別のおすすめ証券会社
投資スタイルに応じて、おすすめの証券会社が異なります。
(1) 頻繁に売買する場合 - 為替手数料無料の証券会社
頻繁に売買する場合、為替手数料無料の証券会社が総合コストを抑えられます。
おすすめ:
- 楽天証券（為替手数料無料）
- SBI証券（為替手数料無料）
マネックス証券は売却時に25銭/ドルの為替手数料がかかるため、頻繁売買には不向きです。
(2) 長期保有する場合 - 米国ETF買付手数料無料を活用
長期保有する場合、米国ETF買付手数料無料プログラムを活用すると、さらにコストを削減できます。
米国ETF買付手数料無料プログラム提供証券会社:
- 楽天証券: 指定米国ETF（VTI、VOO、QQQ等）の買付手数料無料
- SBI証券: 指定米国ETF（VTI、VOO、VYM等）の買付手数料無料
- マネックス証券: 指定米国ETF買付手数料無料
S&P500連動ETF（VOO）や全米株式ETF（VTI）を長期保有する場合、買付手数料無料プログラムを活用しましょう。
(3) NISA口座で投資する場合 - NISA対応証券会社
NISA口座で米国株投資を行う場合、NISA対応の証券会社を選びます。
NISA対応証券会社:
- 楽天証券、SBI証券、マネックス証券はいずれもNISA対応
- moomoo証券はNISA口座での米国株手数料無料を提供
NISA口座では、売却益が非課税となるため、長期保有に適しています。
5. 手数料を抑えるコツとキャンペーン活用
手数料を抑えるためのコツとキャンペーン活用法を紹介します。
(1) 新規口座開設キャンペーンで最大2ヶ月間手数料無料
主要ネット証券では、新規口座開設者向けに最大2ヶ月間の手数料無料キャンペーンを実施しています。
キャンペーン例:
- 楽天証券: 米国株式取引手数料無料プログラム（新規口座開設後、最大2ヶ月間）
- SBI証券: 新規口座開設者向けキャンペーン（期間限定）
キャンペーン期間中に米国株取引を試し、自分に合った証券会社を見極めましょう。
(2) 米国ETF買付手数料無料プログラムの活用
長期保有前提の米国ETF投資では、買付手数料無料プログラムを活用して、購入時のコストを削減できます。
対象ETFの例:
- VTI（Vanguard Total Stock Market ETF）: 全米株式
- VOO（Vanguard S&P 500 ETF）: S&P500連動
- VYM（Vanguard High Dividend Yield ETF）: 高配当株
これらのETFを長期保有する場合、買付手数料無料プログラムを提供する証券会社を選びましょう。
(3) 為替手数料無料の証券会社を優先的に選ぶ
為替手数料は「隠れコスト」であり、長期的には大きな金額になります。
為替手数料無料の証券会社:
- 楽天証券（米ドルリアルタイム為替手数料 片道0銭）
- SBI証券（為替手数料無料、2024年12月から）
為替手数料無料の証券会社を優先的に選ぶことで、総合コストを抑えられます。
6. まとめ：総合コストで証券会社を選ぶ
米国株取引では、取引手数料だけでなく、為替手数料やその他の「隠れコスト」も含めた総合コストで証券会社を比較することが重要です。
証券会社選びのポイント:
- 取引手数料は主要ネット証券で横並び（0.495%）
- 為替手数料無料の楽天証券・SBI証券が総合的に有利
- マネックス証券は売却時25銭/ドルの為替手数料がかかるが、情報提供が充実
- 頻繁売買なら為替手数料無料、長期保有なら米国ETF買付無料プログラムを活用
- 新規口座開設キャンペーンで米国株取引を試す
次のアクション:
- 各証券会社の公式サイトで最新の手数料情報を確認する
- 自分の投資スタイル（頻繁売買 vs 長期保有）を明確にする
- 新規口座開設キャンペーンを活用して複数の証券会社を試す
- 為替手数料無料・米国ETF買付無料プログラムを活用してコストを削減
手数料情報は変更される可能性があるため、最新情報は必ず各証券会社の公式サイトでご確認ください。総合コストを抑えて、賢い米国株投資を始めましょう。