米国株で配当収入を得たいけれど、どのETFを選べばいいか分からない...
米国株投資で配当収入を目的とする日本の投資家の多くが、高配当ETFの選び方に悩んでいます。「VYM、HDV、SPYDの違いは？」「税金はどうなるの？」といった疑問は尽きません。
この記事では、米国株高配当ETFの代表的な3つのETF（VYM・HDV・SPYD）の特徴を比較し、日本の投資家が知っておくべき税制と為替リスクを解説します。
この記事のポイント:
- VYM・HDV・SPYDは米国高配当ETFの三大選択肢で、それぞれ異なる特徴がある
- 経費率0.06-0.08%の低コストETFを選ぶことで長期運用のコストを削減できる
- NISA口座を活用すれば配当金と譲渡益が日本で非課税になる
- 米国10%源泉徴収と日本での課税による二重課税に注意が必要
- 為替リスク（円高ドル安時の評価損）を理解しておくことが重要
1. 米国株高配当ETFとは：配当収入を重視した投資の選択肢
米国株高配当ETFは、配当利回りの高い米国株式を複数まとめて購入できる上場投資信託です。個別株と比べて複数銘柄に分散投資できるため、リスク軽減に有効とされています。
米国株市場は世界の時価総額の40%超を占めており、高配当ETFは配当収入を目的とした長期投資の選択肢として日本の投資家にも人気があります。代表的なETFとしてVYM、SPYD、HDVが挙げられます。
ETFは複数の銘柄で構成されるため、個別株の減配リスクを抑えつつ、安定した配当収入を得られる可能性があります。ただし、配当利回りが高いだけで選ぶと財務状態が悪化している企業を含むリスクがあるため、経費率や構成銘柄の質も確認する必要があります。
2. VYM・HDV・SPYDの特徴比較：代表的な3つのETF
日本の投資家に人気の米国高配当ETF3つを比較します。
(1) VYM（バンガード・ハイディビデンド・イールドETF）の特徴
VYMはバンガード社が運用する高配当ETFで、約440銘柄で構成されています。FTSE High Dividend Yield Indexを追跡し、大型株の配当銘柄を中心に投資します。
主な特徴:
- 経費率: 0.06%（業界最安水準）
- 配当利回り: 3%前後
- 構成銘柄数: 約440銘柄（幅広く分散）
- セクター: 金融、ヘルスケア、消費財など複数セクターに分散
VYMは経費率が非常に低く、構成銘柄数が多いため分散性に優れています。長期保有でコストを抑えたい投資家に適しています。
(2) HDV（iシェアーズ・コア高配当株ETF）の特徴
HDVはブラックロック社が提供する高配当ETFで、モーニングスター配当フォーカス指数を追跡します。約75銘柄で構成され、財務健全性を重視した銘柄選定が特徴です。
主な特徴:
- 経費率: 0.08%
- 配当利回り: 3.5%前後
- 構成銘柄数: 約75銘柄（質重視）
- セクター: エネルギー、ヘルスケア、通信など
HDVは配当利回りと財務の質のバランスを重視したETFです。配当の安定性を求める投資家に人気があります。
(3) SPYD（SPDRポートフォリオS&P500高配当株ETF）の特徴
SPYDはステート・ストリート社が運用し、S&P500の中から配当利回り上位80銘柄を均等加重で保有します。
主な特徴:
- 経費率: 0.07%
- 配当利回り: 4%前後（3つの中で最も高い）
- 構成銘柄数: 80銘柄（均等加重）
- セクター: 金融、公益事業、不動産の3セクターで約50%を占める
- リバランス: 半年ごとに実施
SPYDは配当利回りが高い一方、セクター集中度が高いため、景気変動の影響を受けやすい点に注意が必要です。
3. 高配当ETF選びの3つのポイント：経費率・配当利回り・分散性
米国高配当ETFを選ぶ際の重要な判断基準を3つ解説します。
(1) 経費率：長期運用で重要なコスト管理
経費率はETF運用にかかる年間コストで、保有額に対する割合で表されます。VYM、HDV、SPYDはいずれも0.06-0.08%と低コストです。
長期保有の場合、経費率0.06%と0.50%では数十万円の差が出る可能性があるため、経費率の低いETFを選ぶことが推奨されます。
(2) 配当利回り：現在の利回りと増配実績
配当利回りは「年間配当金 ÷ 株価 × 100」で計算されます。SPYDは4%前後と高配当ですが、株価変動により配当利回りは変化します。
配当利回りだけでなく、10年以上の連続増配実績など、配当の安定性も確認することが重要です。過去の配当実績は将来の配当を保証するものではありませんが、長期的な配当方針の参考になります。
(3) セクター分散と構成銘柄数：リスク軽減のバランス
VYMは約440銘柄で幅広く分散、HDVは約75銘柄で質重視、SPYDは80銘柄で均等加重と、それぞれ異なる分散戦略を採用しています。
セクター分散を確認し、金融・ヘルスケア・公益事業など複数セクターに分散されたETFを選ぶことで、特定セクターの不振リスクを軽減できます。
4. 税金と為替リスク：日本の投資家が知っておくべきこと
米国株ETFの配当金には、日本と米国の両方で課税される仕組みがあります。
(1) 二重課税の仕組み：米国10%源泉徴収と日本の課税
米国株ETFの配当金は、まず米国で10%が源泉徴収されます。その後、日本の特定口座で受け取る場合、さらに20.315%が課税されます（所得税15.315% + 住民税5%）。
この二重課税を一部調整する制度として「外国税額控除」がありますが、詳細な計算方法や申告手順については税理士や国税庁のウェブサイトをご確認ください。
(2) NISA口座での活用：非課税メリットと注意点
NISA口座で米国高配当ETFを購入すると、配当金と譲渡益が日本では非課税になります。ただし、米国での10%源泉徴収は避けられません。
NISA口座の主なメリット:
- 年間360万円までの投資枠で配当金・譲渡益が非課税
- 成長投資枠を活用し、長期保有で配当再投資のメリットを最大化できる
- 確定申告が不要
NISA口座は主要証券会社で開設可能です。長期保有を前提とする高配当ETF投資では、NISA口座の活用が推奨されます。
(3) 為替リスク：ドル建て資産の為替変動影響
米国株ETFはドル建てで取引されるため、円高ドル安時には円換算の評価額が減少します。例えば、1ドル150円で購入したETFが1ドル130円になると、ETF価格が変わらなくても円換算で約13%の評価損が発生します。
一方、円安ドル高時には為替差益が得られるため、ドル建て資産の保有は為替リスク分散の効果もあります。為替リスクを理解した上で、長期的な視点で投資することが重要です。
5. 購入方法とおすすめ証券会社：手数料と取扱銘柄の比較
日本の主要ネット証券で米国株ETFを購入できます。
(1) 主要ネット証券での購入方法
SBI証券、楽天証券、マネックス証券が主要な選択肢です。いずれもVYM、HDV、SPYDを取り扱っており、NISA口座にも対応しています。
購入の流れ:
- 証券口座を開設する
- 日本円を米ドルに交換する（為替手数料が発生）
- 米国株式市場の取引時間に注文を出す
- ETFを購入する
(2) 手数料と為替コストの比較
主要証券会社の取引手数料は約定代金の0.45-0.495%程度（上限22ドル程度）です。為替手数料は証券会社により異なります。
比較のポイント:
- 取引手数料: 約定代金に対する割合と上限額
- 為替手数料: 円をドルに交換する際のコスト
- NISA対応: 成長投資枠での取引可否
- 米ドル残高活用: 配当金をドルのまま保有・再投資できるか
- 定期積立設定: 自動積立が可能か
各証券会社の公式サイトで最新の手数料体系を確認し、自分の投資スタイルに合った証券会社を選ぶことが推奨されます。
6. まとめ：自分に合った米国高配当ETFを選ぼう
米国株高配当ETFは、配当収入を目的とした長期投資の選択肢として人気があります。VYM、HDV、SPYDはそれぞれ異なる特徴を持ち、投資家のニーズに応じて選ぶことができます。
主要なポイント:
- 経費率0.06-0.08%の低コストETFを選ぶ
- 配当利回りだけでなく、増配実績やセクター分散も確認する
- NISA口座を活用して日本での課税を非課税にする
- 為替リスクを理解し、長期的な視点で投資する
次のアクション:
- 各ETFの公式ページで最新の配当利回りと経費率を確認する
- 主要証券会社の手数料体系を比較する
- NISA口座の開設を検討する
- 少額から始めて自分の投資スタイルに合うか試す
自分に合った米国高配当ETFを選び、長期的な資産形成を目指しましょう。投資判断は自己責任で行い、疑問点があれば専門家に相談することを推奨します。