マラソン・ペトロリアム（MPC）株分析

0. この記事でわかること

本記事では、マラソン・ペトロリアム（MPC）について以下の情報を提供します：

なぜ注目されているのか: 全米最大級の精製能力を誇る石油精製会社で、中流事業MPLX拡大と再生可能ディーゼル投資による成長戦略が評価されている一方、Q4 2024の純利益75%減、Q1 2025の純損失という業績悪化が懸念材料となっています。総資本還元利回り約23%（配当+自社株買い）の高い株主還元が投資家の関心を集めています。
事業内容と成長戦略: 石油精製・販売、中流事業MPLX（パイプライン・貯蔵）、再生可能ディーゼル生産の3つの事業を展開。2025年に12.5億ドルの独立資本計画を実行し、メキシコ湾岸分留施設やLPG輸出ターミナルなどの大型プロジェクトを推進しています。
競合との差別化: Valero Energy、Phillips 66などの競合と比較して、全米最大級の精製能力（日量約300万バレル）と中流事業との統合バリューチェーンが差別化ポイントです。
財務・配当の実績: 2024年は調整後EBITDA 113億ドル、資本還元102億ドルを実現。四半期配当を10%増額し、2021年5月以降発行済株式数を50%以上削減する積極的な自社株買いを実施しています。
リスク要因: 収益性の大幅な低下（Q4 2024純利益75%減、Q1 2025純損失）、精製マージン変動、脱炭素トレンドによる石油需要長期減少、環境規制強化、取締役の受託者責任違反調査などが挙げられます。

1. なぜマラソン・ペトロリアム（MPC）が注目されているのか

(1) 成長戦略の3つのポイント

マラソン・ペトロリアムは以下3つの成長戦略を推進しています：

中流事業（MPLX）のパーミアン→メキシコ湾岸統合バリューチェーン拡大

PermianとMarcellus処理能力への投資を強化し、2028-29年稼働予定のメキシコ湾岸分留施設（2基×15万bpd）を建設中です。さらにONEOKとの戦略的提携によるLPG輸出ターミナル（40万bpd、2028年稼働）など、長距離パイプライン成長プロジェクトを推進しています。

精製インフラの高度化

Galveston Bay製油所に高圧軽油水素化処理装置（9万bpd、高硫黄軽油を超低硫黄ディーゼルに転換）を設置し、2025年に2億ドル、2026-27年に5.75億ドルを投資する計画です。この投資により推定リターン20%超を見込んでいます。Los Angeles製油所では信頼性向上とコスト削減のための競争力強化策を実施し、2025年末に完了予定です。

再生可能エネルギー・低炭素事業への多角化

バイオ燃料・再生可能ディーゼル生産への投資を拡大し、ADMとの大豆油生産合弁会社を設立（2021年）しました。2030年までに温室効果ガス排出量の大幅削減目標を掲げ、持続可能エネルギーソリューション需要に対応しています。

(2) 注目テーマ（中流事業MPLX拡大・再生可能ディーゼル・株主還元）

投資家が注目するテーマとして、以下が挙げられます：

Midstream MPLX Expansion: 中流事業MPLXの拡大による統合バリューチェーンの強化
Renewable Diesel: 再生可能ディーゼル生産による低炭素事業への多角化
Ultra-Low Sulfur Diesel (ULSD): 超低硫黄ディーゼルへの転換による環境規制対応
Digital Transformation: デジタル技術の導入による業務効率化
Capital Return to Shareholders: 高い資本還元利回り（約23%）による株主還元

(3) 投資家の関心・懸念点

投資家の関心は、高い総資本還元利回り（約23%）と中流事業MPLX拡大による成長戦略にあります。2024年には資本還元102億ドルを実現し、2021年5月以降発行済株式数を50%以上削減しています。アナリストの12ヶ月平均目標株価は175ドル（レンジ147-231ドル、現在価格から6%上昇）で、年間収益成長率27.52%が見込まれています（米国市場平均15.27%を上回る）。

一方で、業績悪化が懸念材料です。Q4 2024の純利益は3.71億ドル（前年同期15億ドルから75%減）、調整後純利益は2.49億ドル（前年同期15億ドルから83%減）、調整後EBITDAは21億ドル（前年同期36億ドルから42%減）と大幅に減少しました。Q1 2025には7,400万ドルの純損失（前年同期9.37億ドルの純利益）を記録し、精製マージンの変動が収益性に大きく影響しています。

また、2024年7-8月にScott+Scott法律事務所がマラソン・ペトロリアムの取締役・役員の受託者責任違反について複数の調査を発表しており、過去にはElliott Managementからの価値創出に関する株主アクティビズム圧力（2019年）も存在しています。

2. マラソン・ペトロリアムの事業内容・成長戦略

(1) 主力事業（精製・販売、中流MPLX、再生可能ディーゼル）

マラソン・ペトロリアムは以下3つの主力事業を展開しています：

精製・販売

全米最大級の精製能力（日量約300万バレル）を誇り、原油を精製してガソリン・ディーゼル・ジェット燃料などを製造・販売しています。2023年の精製稼働率は92%を維持し、先進技術導入による効率向上を実現しました。業績は原油価格そのものではなく「精製マージン（製品価格-原油価格）」に左右されるビジネスモデルです。

中流事業MPLX

パイプライン輸送、貯蔵、処理を手がける中流事業MPLXを展開し、統合下流エネルギー企業として精製・マーケティング・輸送を一体運営しています。2025年にはBANGL 100%所有化（7.15億ドル）、Northwind Delaware買収（23.75億ドル）を実施し、中流事業を拡大しています。MPLXからの配分がMPCの配当と資本見通しをカバーし、業界トップクラスの資本還元を継続する基盤となっています。

再生可能ディーゼル

バイオ燃料・再生可能ディーゼル生産への投資を拡大し、ADMとの大豆油生産合弁会社を設立（2021年）しました。植物油・廃油等から製造する再生可能ディーゼルは、脱炭素トレンドに対応する成長分野として位置づけられています。

(2) セクター・業種の説明（エネルギー・石油精製）

マラソン・ペトロリアムはエネルギーセクター（Energy）、石油精製業種（Oil, Gas & Consumable Fuels）に分類されます。石油精製は原油を精製してガソリン・ディーゼル等の製品を製造する業種で、景気動向・季節要因・在庫水準・環境規制などの影響を受けやすい特性があります。

(3) ビジネスモデルの特徴（統合下流エネルギー・精製マージン依存）

マラソン・ペトロリアムのビジネスモデルの特徴は、精製・販売と中流事業MPLXを統合した「統合下流エネルギー企業」である点です。精製単独ではマージン変動による収益変動が大きいですが、中流事業（パイプライン・貯蔵）からの安定的なキャッシュフローがリスクを分散しています。

収益性は「精製マージン（製品価格-原油価格）」に依存しており、原油価格そのものの上昇ではなく、精製能力の需給バランスが業績を左右します。短期的には精製能力の不足がマージン拡大要因となる一方、長期的には脱炭素トレンドによる石油需要減少がマージン縮小要因となる可能性があります。

3. 競合との差別化

(1) 主要競合企業（Valero Energy・Phillips 66等）

マラソン・ペトロリアムの主要競合企業は以下の通りです：

Valero Energy（バレロ・エナジー）: 米国最大級の石油精製会社の1つで、日量約300万バレルの精製能力を持つ
Phillips 66（フィリップス66）: 精製・化学品・中流事業を展開する統合エネルギー企業
その他の米国大手石油精製会社: Chevron、ExxonMobilなど

(2) 競合優位性（全米最大級の精製能力・中流統合バリューチェーン）

マラソン・ペトロリアムの競合優位性は以下の通りです：

全米最大級の精製能力

日量約300万バレルの精製能力を誇り、Valero Energyと並んで米国トップクラスの規模を持ちます。大規模な精製能力により、スケールメリットを活かしたコスト削減が可能です。

中流統合バリューチェーン

中流事業MPLX（パイプライン・貯蔵・処理）との統合により、原油調達から製品販売までの一貫したバリューチェーンを構築しています。これにより輸送コストの削減と安定的なキャッシュフローを実現しています。

高度化投資による製品付加価値向上

Galveston Bay製油所の高圧軽油水素化処理装置（9万bpd）など、高硫黄軽油を超低硫黄ディーゼルに転換する高度化投資により、環境規制に対応した高付加価値製品を生産しています。

(3) 市場でのポジショニング（米国最大級の石油精製会社）

マラソン・ペトロリアムは米国最大級の石油精製会社として、ガソリン・ディーゼル・ジェット燃料などの精製製品市場で重要な地位を占めています。統合下流エネルギー企業として精製・マーケティング・輸送を一体運営し、業界トップクラスの資本還元を継続している点が市場で評価されています。

4. 財務・配当の実績

(1) 売上高・利益の推移

以下は過去5年間の売上高・利益の推移です（2025年10月時点の公開情報に基づく）：

年度	売上高	調整後EBITDA	調整後純利益	備考
2024年	-	113億ドル	-	調整後EPS 9.51ドル、資本還元102億ドル（資本還元利回り23%）
Q4 2024	-	21億ドル	2.49億ドル	前年同期36億ドル（調整後EBITDA）、15億ドル（調整後純利益）から大幅減少
Q1 2025	-	-	△7,400万ドル	純損失（前年同期9.37億ドルの純利益から悪化）
Q2 2025	-	-	-	EPS 3.96ドル（予想3.11ドルを上回る）
2023年	-	-	-	精製稼働率92%、総株主リターン約31%

（出典: Marathon Petroleum Corp. 決算発表、SEC EDGAR 10-K/10-Q）

※2025年10月時点のデータです。最新情報はMarathon Petroleum Corp.公式IRページをご確認ください。

(2) 配当履歴（四半期配当10%増・総資本還元利回り23%）

マラソン・ペトロリアムの配当履歴は以下の通りです：

四半期配当10%増: 2024年に四半期配当を10%増額しました
総資本還元利回り約23%: 2024年の資本還元102億ドル（配当+自社株買い）により、総資本還元利回りは約23%に達しました
発行済株式数を50%以上削減: 2021年5月以降、積極的な自社株買いにより発行済株式数を50%以上削減しています

配当利回りは中程度ですが、自社株買いを含めた総資本還元利回りは業界トップクラスの高水準です。自社株買いによる株主還元が特徴的で、1株あたりの価値向上に寄与しています。

(3) 財務健全性（調整後EBITDA・自社株買い実績）

2024年の調整後EBITDAは113億ドルで、中流事業MPLXからの安定的なキャッシュフローが財務基盤を支えています。2021年5月以降の自社株買い実績（発行済株式数50%以上削減）は、フリーキャッシュフローの創出能力の高さを示しています。

一方で、Q4 2024の調整後EBITDAは21億ドル（前年同期36億ドルから42%減）、Q1 2025には純損失7,400万ドルを記録するなど、精製マージンの変動により収益性が大幅に悪化しています。2025年の独立資本計画は12.5億ドルで、70%を市場変動対応高収益プロジェクトに配分する計画です。

5. リスク要因

(1) 事業リスク（Q4 2024純利益75%減・Q1 2025純損失・精製マージン変動）

マラソン・ペトロリアムの事業リスクとして、以下が挙げられます：

収益性の大幅な低下

Q4 2024の純利益は3.71億ドル（前年同期15億ドルから75%減）、調整後純利益は2.49億ドル（前年同期15億ドルから83%減）、調整後EBITDAは21億ドル（前年同期36億ドルから42%減）と大幅に減少しました。Q1 2025には7,400万ドルの純損失（前年同期9.37億ドルの純利益）を記録し、精製マージンの変動が収益性に大きく影響しています。

精製マージン変動

精製マージン（製品価格-原油価格）は景気動向、季節要因、在庫水準、環境規制などにより大きく変動します。短期的には精製能力の不足がマージン拡大要因となりますが、長期的には脱炭素トレンドによる石油需要減少がマージン縮小要因となる可能性があります。

(2) 市場環境リスク（脱炭素トレンド・石油需要長期減少・原油価格変動）

脱炭素トレンドによる石油需要長期減少

世界的な脱炭素トレンドにより、ガソリン・ディーゼルなどの石油製品需要が長期的に減少する可能性があります。電気自動車（EV）の普及、再生可能エネルギーへの転換などが石油精製業の需要基盤を脅かしています。

原油価格変動

原油価格の変動は精製マージンに影響を与えます。原油価格が急騰すると製品価格への転嫁が遅れ、マージンが縮小するリスクがあります。逆に原油価格が急落すると在庫評価損が発生する可能性があります。

為替リスク

日本人投資家にとって、円高・円安の為替変動により円換算の投資収益が変動するリスクがあります。米国株投資では為替手数料も考慮する必要があります。

(3) 規制・競争リスク（環境規制強化・受託者責任違反調査）

環境規制強化

環境規制の強化により、精製設備の高度化投資（超低硫黄ディーゼル対応など）が必要となり、コスト負担が増加する可能性があります。また、温室効果ガス排出規制の強化により、事業運営に制約が生じるリスクがあります。

取締役の受託者責任違反調査

2024年7-8月にScott+Scott法律事務所がマラソン・ペトロリアムの取締役・役員の受託者責任違反について複数の調査を発表しています。過去にはElliott Managementからの価値創出に関する株主アクティビズム圧力（2019年）も存在し、ガバナンス上の懸念が指摘されています。

設備の老朽化

精製設備の老朽化により、信頼性低下やメンテナンスコスト増加のリスクがあります。Los Angeles製油所では信頼性向上とコスト削減のための競争力強化策を実施していますが、大規模な設備更新が必要となる可能性があります。

6. まとめ：投資判断のポイント

(1) この銘柄の強み（全米最大級精製能力・高資本還元・中流統合）

マラソン・ペトロリアムの強みは以下の3点です：

全米最大級の精製能力（日量約300万バレル）: スケールメリットを活かしたコスト削減と市場での重要な地位
業界トップクラスの資本還元（総資本還元利回り約23%）: 配当と自社株買いによる高い株主還元、2021年5月以降発行済株式数を50%以上削減
中流統合バリューチェーン: 中流事業MPLXとの統合により輸送コスト削減と安定的なキャッシュフローを実現

(2) リスク要因（再掲）

一方で、以下のリスク要因に注意が必要です：

収益性の大幅な低下: Q4 2024純利益75%減、Q1 2025純損失という業績悪化、精製マージンの大幅変動
脱炭素トレンドによる長期的な石油需要減少: 電気自動車（EV）普及、再生可能エネルギーへの転換、環境規制強化

(3) 向いている投資家

マラソン・ペトロリアムは以下のような投資家に向いていると言われています：

高配当・高株主還元を重視する投資家: 総資本還元利回り約23%（配当+自社株買い）の高い株主還元を評価できる方
精製マージンの変動を理解し、短中期的な収益変動を受け入れられる投資家: エネルギーセクターの景気循環性と精製マージン変動のリスクを理解している方
中流事業拡大による成長戦略を評価できる投資家: MPLX拡大、メキシコ湾岸分留施設、LPG輸出ターミナルなどの大型プロジェクトに期待できる方

ただし、脱炭素トレンドによる長期的な石油需要減少リスク、環境規制強化、設備の老朽化などのリスクに注意が必要です。投資判断はご自身のリスク許容度に基づいて行ってください。

※本記事は情報提供を目的としており、個別銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。

Q: マラソン・ペトロリアムの配当利回りは？

A: 配当利回りは中程度ですが、総資本還元利回り（配当+自社株買い）は約23%と高水準です（2024年実績）。2021年5月以降、発行済株式数を50%以上削減しており、自社株買いによる株主還元が特徴です。配当だけでなく、自社株買いによる1株あたりの価値向上も考慮すると、業界トップクラスの株主還元を実現しています。

Q: マラソン・ペトロリアムの主な競合は？

A: Valero Energy（バレロ・エナジー）、Phillips 66（フィリップス66）などの米国大手石油精製会社です。差別化ポイントは全米最大級の精製能力（日量約300万バレル）と中流事業MPLX（パイプライン・貯蔵）との統合バリューチェーンです。Valero Energyと並んで米国トップクラスの精製能力を持ち、MPLXとの統合により原油調達から製品販売までの一貫したバリューチェーンを構築している点が強みです。

Q: マラソン・ペトロリアムのリスク要因は？

A: 収益性の大幅な低下（Q4 2024純利益75%減、Q1 2025純損失）、精製マージン変動、脱炭素トレンドによる石油需要長期減少、環境規制強化、取締役の受託者責任違反調査などがあります。詳細は本文リスクセクションを参照してください。特に精製マージンは景気動向、季節要因、在庫水準、環境規制などにより大きく変動し、短期的な収益変動が大きい点に注意が必要です。

Q: マラソン・ペトロリアムは長期投資に向いている？

A: 精製マージンの変動を理解し、短中期的な収益変動を受け入れられる投資家に向いています。高い総資本還元利回り（約23%）が魅力ですが、脱炭素トレンドによる長期的な石油需要減少リスクに注意が必要です。投資判断はご自身のリスク許容度に基づいて行ってください。中流事業MPLXからの安定的なキャッシュフローが財務基盤を支えている点は長期投資の観点でプラス要因ですが、環境規制強化や電気自動車（EV）普及による石油需要減少は長期的なマイナス要因となる可能性があります。

マラソン・ペトロリアム (MPC)

📚 米国株投資が初めての方へ