0. この記事でわかること
本記事では、マーティン・マリエッタ・マテリアルズ(MLM)について以下の情報を提供します:
- なぜ注目されているのか: SOAR 2025成長計画の実行、60億ドル規模のM&A、IIJA(インフラ投資雇用法)による需要増
- 事業内容と成長戦略: 米国最大級の骨材メーカー、垂直統合型ビジネスモデル、高成長地域(米国南部・西部)への注力
- 競合との差別化: Vulcan Materials、CRH、Eagle Materialsとの比較、価格優先戦略、地域寡占モデル
- 財務・配当の実績: 2024年骨材売上45億ドル(5%増)、2025年調整後EBITDA見通し23億ドル(9%増)、配当貴族候補
- リスク要因: 高バリュエーション(PER 30倍超)、景気後退リスク、金利上昇、原材料コスト上昇
1. なぜマーティン・マリエッタ・マテリアルズ(MLM)が注目されているのか
マーティン・マリエッタ・マテリアルズ(MLM)は、骨材(砕石・砂・砂利)を中心に建設資材を供給する米国最大級の企業です。投資家の注目を集める理由は、米国政府のインフラ投資雇用法(IIJA)による公共インフラ需要の増加、垂直統合型ビジネスモデルによる競合優位性、そして採石場の立地という高い参入障壁により地域寡占が成立している点にあります。
(1) 成長戦略の3つのポイント
1. SOAR 2025成長計画とSOAR 2030の発表予定
マーティン・マリエッタはSOAR 2025成長計画に沿って骨材主導のビジネスモデルを強化しています。2025年9月にはSOAR 2030という新たな5年計画を発表予定で、長期的な成長戦略の明確化が期待されています。SOAR計画は、持続可能性、卓越した運営、資産最適化、責任ある成長の4つの柱で構成されており、株主価値の最大化を目指しています。
2. 戦略的M&Aによる地理的拡大と製品ライン拡充
2024年にはBlue Water Industries買収(20.5億ドル)、Premier Magnesia買収など、積極的なM&Aを実施しました。特にPremier Magnesia買収により、マーティン・マリエッタは天然・合成マグネシア製品の米国トップ生産者となりました。マグネシア事業は建設資材事業とは異なる需要サイクルを持ち、ポートフォリオの多様化に貢献します。
3. ポートフォリオ最適化
Quikrete Holdingsとの資産交換により、年間2,000万トンの骨材事業を取得し、バージニア・ミズーリ・カンザス・バンクーバーでのプレゼンスを強化しました。ノンコア資産を売却し、コア事業である骨材事業に経営資源を集中する戦略を推進しています。
(2) 注目テーマ(IIJA・価格優先戦略・マグネシア事業拡大)
インフラ投資雇用法(IIJA)による公共インフラ需要
米国政府のインフラ投資雇用法(IIJA)により、道路・橋梁・空港などの公共インフラへの投資が大幅に増加しています。IIJAによる需要は2026年にピークを迎える見込みで、マーティン・マリエッタは中長期的に恩恵を受けると期待されています。公共事業は骨材需要の約3分の1を占めており、IIJAによる需要増は業績に直接的に影響します。
価格優先戦略(Value-Over-Volume)による価格決定力の強化
マーティン・マリエッタは数量よりも価格を重視する戦略を採用しています。2025年Q2では7.4%の価格上昇を実現し、採石場の立地という参入障壁により価格決定力を強化しています。骨材は輸送コストが高いため、地域ごとに寡占が成立しやすく、価格交渉力を維持できます。
マグネシア事業の拡大
Premier Magnesia買収により、マーティン・マリエッタは天然・合成マグネシア製品の米国トップ生産者となりました。マグネシア製品は耐火物、化学製品、環境保護製品など、建設資材以外の用途があり、ポートフォリオの多様化に貢献します。
(3) 投資家の関心・懸念点
関心点:
アナリストの平均目標株価は606.78ドルで、23.21%の上昇余地を示唆しています。15名が買い推奨、7名がホールド、1名のみが売り推奨と、概ね前向きな評価です。今後数年で利益44%成長が予想され、キャッシュフロー増加により株式評価額の上昇が見込まれています。2025年の調整後EBITDA見通しは中央値23億ドル(前年比9%増)と堅調な成長が期待されています。
懸念点:
一方で、PER 30倍超と同業他社の2倍の高バリュエーションが懸念されています。配当利回りも0.6%未満と低水準で、短期的な上昇余地が限定的との指摘があります。また、ISS Governance QualityScore 7(中程度のガバナンスリスク)も投資家の懸念材料となっています。原材料コスト上昇と競争激化による利益率圧力の可能性も指摘されています。
2. マーティン・マリエッタ・マテリアルズの事業内容・成長戦略
(1) 主力事業(骨材・セメント・レディミクストコンクリート)
マーティン・マリエッタの事業は大きく3つのセグメントに分かれます。
骨材事業(主力)
砕石、砂、砂利などの骨材を採掘・加工・販売しています。骨材は建設業の基礎資材で、道路、橋梁、ビル、住宅などあらゆる建設プロジェクトに使用されます。2024年の骨材売上は45億ドル(前年比5%増)で、全体の約60%を占めます。米国南部・西部の高成長地域に約400の採石場・砂利採取場を保有しています。
セメント事業
セメントの製造・販売を行っています。セメントは骨材と混合してコンクリートを製造する主要原料です。垂直統合により、原材料から最終製品までを一貫して供給できる体制を整えています。
レディミクストコンクリート事業
建設現場で即座に使用できるコンクリートを製造・配送しています。骨材とセメントを混合したコンクリートを専用トラックで建設現場に配送し、工期短縮とコスト削減に貢献しています。
(2) セクター・業種の説明(素材・建設資材)
マーティン・マリエッタはMaterials(素材)セクターのConstruction Materials(建設資材)業種に分類されます。
セクター特性:
- 建設需要に業績が連動(景気サイクルの影響を受けやすい)
- 住宅建設、道路・橋梁などの公共事業、商業施設建設の3つが需要源
- エネルギーコスト(燃料・輸送)の変動に影響される
- 金利上昇により住宅建設需要が減少するリスクあり
建設資材業種の特性:
骨材は重量があり輸送コストが高いため、採石場の立地が競争力を左右します。これにより地域ごとに寡占が成立しやすく、既存プレイヤーに有利なビジネスモデルとなっています。新規参入は採石場の確保、環境許認可の取得、輸送インフラの整備など、高い初期投資とハードルがあります。
(3) ビジネスモデルの特徴(垂直統合・地域寡占・採石場立地が参入障壁)
垂直統合型ビジネスモデル
マーティン・マリエッタは原材料採掘から製品配送まで一貫して行う垂直統合型モデルを採用しています。これにより、サプライチェーン全体でコストを管理し、顧客に安定した品質と価格を提供できます。セメント、レディミクストコンクリート事業との統合により、骨材需要の変動リスクを分散しています。
地域寡占モデル
採石場の立地が参入障壁となり、地域ごとに寡占が成立しています。骨材は重量があり輸送コストが高いため、採石場から半径50-100マイル以内が商圏となります。既存の採石場を持つマーティン・マリエッタは、地域での価格決定力を維持しやすい立場にあります。
高成長地域への注力
マーティン・マリエッタは米国南部・西部の高成長地域に事業を集中しています。これらの地域は人口増加、経済成長が顕著で、住宅建設・インフラ需要が持続的に増加しています。テキサス州、フロリダ州、ジョージア州、カロライナ州などが主要市場です。
3. 競合との差別化
(1) 主要競合企業(Vulcan Materials・CRH・Eagle Materials)
マーティン・マリエッタの主要競合は以下の3社です。
Vulcan Materials(VMC)
米国最大の骨材メーカーで、マーティン・マリエッタと同様のビジネスモデルを展開しています。市場シェアではVulcan Materialsがやや優位ですが、両社で米国骨材市場の大部分を占めています。
CRH plc
アイルランドに本社を置く世界最大級の建設資材企業です。北米での事業規模が大きく、骨材、セメント、レディミクストコンクリート、アスファルトなど幅広い製品を展開しています。
Eagle Materials(EXP)
セメント、コンクリート、骨材を手掛ける中堅建設資材企業です。規模ではマーティン・マリエッタに劣りますが、特定地域で強みを持っています。
(2) 競合優位性(高成長地域への注力・SOAR 2025戦略・M&A実績60億ドル)
高成長地域への注力
マーティン・マリエッタは米国南部・西部の高成長地域に事業を集中しており、人口動態と経済トレンドを活用しています。競合他社も同様の戦略を採用していますが、マーティン・マリエッタは早期から高成長地域に投資してきた実績があります。
SOAR 2025戦略とSOAR 2030計画
SOAR 2025戦略の実行により、持続可能性、卓越した運営、資産最適化、責任ある成長を推進しています。2025年9月に発表予定のSOAR 2030計画により、今後5年間の成長戦略が明確化されると期待されています。
M&A実績60億ドル
過去数年で約60億ドル規模のM&Aを実施し、地理的拡大と製品ライン拡充を図っています。Blue Water Industries買収、Premier Magnesia買収、Quikrete Holdingsとの資産交換など、戦略的なポートフォリオ再編を推進しています。
(3) 市場でのポジショニング(米国最大級骨材メーカー)
マーティン・マリエッタは米国骨材市場で第2位のポジションを確立しています。Vulcan Materialsに次ぐ規模で、両社で米国骨材市場の約30%を占めています。
強み:
- 高成長地域への集中投資(米国南部・西部)
- 垂直統合型ビジネスモデル(原材料から製品配送まで)
- 採石場立地による参入障壁と価格決定力
- IIJA(インフラ投資雇用法)による需要増の恩恵
弱み:
- 高バリュエーション(PER 30倍超)
- 景気サイクルへの依存(景気後退時の業績悪化リスク)
- 配当利回りの低さ(0.6%未満)
投資家にとっては、インフラ投資の恩恵を受けたい、景気回復局面での成長を取り込みたい投資家に適していますが、高バリュエーションと景気サイクルリスクを理解する必要があります。
4. 財務・配当の実績
(1) 売上高・利益の推移(2024年骨材売上45億ドル5%増・粗利益14億ドル)
以下は最新の業績データです(出典:Martin Marietta Materials 10-K 2024, SEC EDGAR)。
2024年通年業績:
- 骨材売上:45億ドル(前年比5%増)
- 粗利益:14億ドル(前年比5%増)
- 株主還元:6.39億ドル(配当+自社株買い)
2025年Q1業績:
- 売上高:10億ドル
- 粗利益:3.35億ドル(前年比23%増)
- 調整後EBITDA:前年比21%増
2025年上半期業績:
- 調整後EBITDA:6.3億ドル(前年比8%増)
- 通期見通し:調整後EBITDA 23億ドル(前年比9%増)に上方修正
マーティン・マリエッタは一貫して売上・利益を拡大しており、今後数年で利益44%成長が予想されています。
(2) 配当履歴(配当貴族候補・2024年株主還元6.39億ドル・配当利回り0.6%未満)
マーティン・マリエッタは配当貴族候補として安定配当を維持しています。
**配当利回り:**0.6%未満(2025年10月時点)
配当利回りは低水準ですが、これは株価の上昇が配当増加を上回っているためです。キャピタルゲイン(株価上昇益)を重視する投資家に適しています。
**株主還元:**6.39億ドル(2024年)
配当と自社株買いを合わせた株主還元額は6.39億ドルに達しました。自社株買いにより1株利益(EPS)が向上し、株価上昇に貢献しています。
配当課税(日本人投資家向け):
- 米国で10%源泉徴収
- 日本で20.315%課税(特定口座の場合)
- 外国税額控除で調整可能(確定申告が必要、3年間の繰越控除が可能)
- NISA口座なら日本の税金は非課税(米国の10%源泉徴収のみ)
※税率は執筆時点(2025年10月)のものです。最新情報は国税庁ウェブサイトをご確認ください。
(3) 財務健全性(2025年上半期調整後EBITDA 6.3億ドル8%増・通期見通し23億ドル)
調整後EBITDA:
2025年上半期の調整後EBITDAは6.3億ドル(前年比8%増)で、通期見通しを23億ドル(前年比9%増)に上方修正しました。EBITDAは利払い・税金・償却前利益で、企業の本業の収益力を示す指標です。
粗利益率:
2025年Q1の粗利益率は33.5%(前年比改善)で、価格決定力の強化とコスト管理の成果を示しています。
負債水準:
M&Aにより負債が増加していますが、堅調なキャッシュフロー創出能力により財務健全性は維持されています。負債比率は業界平均と比較して健全な水準です。
※最新の財務データは最新の10-Q(四半期報告書)をご確認ください(英語)。
5. リスク要因
(1) 事業リスク(景気後退による建設需要減・エネルギーコスト変動)
景気後退による建設需要減
マーティン・マリエッタの業績は建設需要に連動します。景気後退により住宅建設、商業施設建設、公共事業が減少すると、骨材需要が低下し、売上・利益が減少します。骨材需要は景気サイクルの影響を強く受けるため、経済減速時には業績悪化リスクがあります。
エネルギーコスト変動
骨材の採掘、加工、輸送には大量のエネルギーを使用します。燃料価格の上昇により、操業コストが増加するリスクがあります。輸送コストの上昇は商圏の縮小につながり、販売量に影響する可能性があります。
(2) 市場環境リスク(金利上昇・原材料コスト上昇・競争激化)
金利上昇リスク
住宅ローン金利の上昇により、住宅建設需要が減少します。住宅建設は骨材需要の約3分の1を占めており、金利上昇は業績に直接的に影響します。また、企業の設備投資や商業施設建設も金利動向に影響されます。
原材料コスト上昇
採掘設備のメンテナンス、輸送車両の燃料、セメント製造の原料など、原材料コストの上昇により利益率が圧迫される可能性があります。価格優先戦略により一部転嫁できますが、競争環境によっては全額転嫁が困難な場合もあります。
競争激化
地域ごとに寡占が成立していますが、新規参入や既存競合の価格攻勢により競争が激化する可能性があります。特に景気減速時には価格競争が激化しやすくなります。
(3) 規制・競争リスク(気候変動規制・高バリュエーションPER 30倍超)
気候変動規制
セメント製造は温室効果ガスを排出するため、気候変動規制の強化により操業コストが上昇する可能性があります。炭素税の導入、排出削減設備への投資など、追加コストが発生するリスクがあります。
環境許認可
採石場の開発・拡張には環境許認可が必要です。環境規制の強化により、新規採石場の開発が困難になる、既存採石場の操業が制限される可能性があります。
高バリュエーション
PER 30倍超と同業他社の2倍の水準で、過大評価の懸念があります。業績が予想を下回った場合、株価調整のリスクがあります。配当利回りも0.6%未満と低水準で、短期的な上昇余地が限定的との指摘があります。
※規制環境は変化する可能性があるため、最新情報は公式IRページをご確認ください。
6. まとめ:投資判断のポイント
(1) この銘柄の強み(SOAR 2030計画発表予定・利益44%成長予想・IIJA 2026年ピーク)
1. SOAR 2030計画の発表予定
2025年9月にSOAR 2030という新たな5年計画を発表予定で、長期的な成長戦略が明確化されると期待されています。SOAR 2025計画の成功を踏まえ、今後の成長軌道を示すことになります。
2. 利益44%成長予想
今後数年で利益44%成長が予想され、キャッシュフロー増加により株式評価額の上昇が見込まれています。価格決定力の強化とM&A相乗効果により、持続的成長が期待されています。
3. IIJA(インフラ投資雇用法)の恩恵
IIJAによる公共インフラ需要は2026年にピークを迎える見込みで、中長期的に恩恵を受けると期待されています。道路・橋梁・空港などの公共事業により、安定した需要が見込まれます。
(2) リスク要因(再掲)
1. 高バリュエーション
PER 30倍超(同業他社の2倍)と割高感があり、業績が予想を下回った場合の株価調整リスクがあります。
2. 景気サイクルリスク
景気後退により建設需要が減少すると、業績が悪化するリスクがあります。金利上昇により住宅建設需要が減少する可能性もあります。
(3) 向いている投資家(インフラ投資恩恵期待・景気サイクル理解・長期保有志向)
インフラ投資の恩恵を期待する投資家
IIJA(インフラ投資雇用法)による公共インフラ需要の増加を取り込みたい投資家に適しています。2026年のピークに向けて需要増が見込まれます。
景気サイクルを理解した投資家
建設需要は景気サイクルに連動します。景気回復局面での成長を狙う投資家、景気後退リスクを許容できる投資家に向いています。
長期保有志向の投資家
配当利回りは低めですが、株価上昇による総リターンが期待できます。SOAR 2030計画による長期成長を見据えた投資家に適しています。
免責事項
本記事は情報提供を目的としており、個別銘柄の推奨や投資助言を行うものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。最新の財務データや市場環境については、公式IRページやSEC EDGARをご確認ください。税制や為替レートは変動する可能性があるため、専門家への相談をお勧めします。
Q:マーティン・マリエッタ・マテリアルズの配当利回りは?
A:配当利回りは0.6%未満と低水準ですが、配当貴族候補として安定配当を維持しています。2024年は株主還元6.39億ドル(配当+自社株買い)を実施しました。配当利回りは低めですが、株価上昇による総リターンが期待できます。自社株買いにより1株利益(EPS)が向上し、株価上昇に貢献しています。米国株の配当は米国で10%源泉徴収後、日本で20.315%課税されますが、外国税額控除(3年間の繰越控除が可能)やNISA口座の活用により税負担を軽減できます。
Q:マーティン・マリエッタ・マテリアルズの主な競合は?
A:Vulcan Materials(VMC)、CRH plc、Eagle Materials(EXP)が主要競合です。マーティン・マリエッタは高成長地域(米国南部・西部)への注力、垂直統合型ビジネスモデル(原材料採掘から製品配送まで)、60億ドル規模のM&A実績で差別化しています。市場シェアではVulcan Materialsに次ぐ第2位で、両社で米国骨材市場の約30%を占めています。採石場の立地という参入障壁により、地域ごとに寡占が成立し、価格決定力を維持しています。
Q:マーティン・マリエッタ・マテリアルズのリスク要因は?
A:主なリスク要因は以下の通りです。(1)高バリュエーション:PER 30倍超で同業他社の2倍。業績が予想を下回った場合の株価調整リスクがあります。(2)景気後退リスク:建設需要の減少により業績が悪化する可能性があります。(3)金利上昇:住宅ローン金利上昇により住宅建設需要が減少します。(4)原材料コスト上昇と競争激化:利益率が圧迫される可能性があります。(5)気候変動規制:セメント製造の温室効果ガス排出により、規制強化で操業コストが上昇する可能性があります。詳細は本文のリスク要因セクションを参照してください。
Q:マーティン・マリエッタ・マテリアルズは長期投資に向いている?
A:IIJA(インフラ投資雇用法)の恩恵が2026年にピーク予想、今後数年で利益44%成長予想、2025年9月にSOAR 2030長期計画発表予定など、インフラ投資の恩恵と景気サイクルを理解した長期投資家に向いています。ただし、高バリュエーション(PER 30倍超)と景気後退リスクを理解し、金利上昇や原材料コスト変動のリスクを許容できる投資家に適しています。配当利回りは0.6%未満と低めですが、株価上昇による総リターンが期待できます。投資判断はご自身の責任で行ってください。
Q:IIJAによる恩恵はいつまで続く?
A:インフラ投資雇用法(IIJA)による公共インフラ需要は2026年にピークを迎える見込みです。中長期的には価格決定力の強化(2025年Q2で7.4%の価格上昇)と戦略的M&A(60億ドル規模)により持続的成長が期待されます。IIJAは道路・橋梁・空港などの公共事業に5年間で約5,500億ドルを投資する計画で、2026年まで需要増が続くと見込まれています。ただし、2026年以降は需要が減少する可能性があり、景気サイクルの動向を注視する必要があります。